【本紙記者座談会】

　下関市にある梅光学院の同窓生や保護者、教員らが経営陣の退陣を求めて広げている署名運動は、下関市民のなかでも大きな関心を呼んでいる。１４日には同窓会総会と大学保護者会の総会が開催される予定であり、さらに２５日の理事会では株式投資に突っ込んでいる１７億円ともいわれる大学資産がどうなっているのか詳細が明らかになる見込みで、一連の動向が注目されている。３月末で中・高校の教師１４人、大学では１１人が辞職に追い込まれたり、解雇されたり、あるいは嫌気がさして去っていき、その辞めさせ方があまりにも酷すぎると衝撃を与えた。その後、大幅に教職員が入れ替わって新年度を迎え、「梅光は大丈夫なのか？」と心配されていたが、事務方の職員や教員の奮闘に支えられながら、何とか大混乱のなかを突き進んでいる状態となっている。関係者への取材を進めてきた記者たちが集まり、現在の状況もふまえて論議した。
　
　仇になった裕福な経営基盤

　司会　今回問題が表面化したきっかけは、中・高校の４０歳以上の教師１４人をブレインアカデミーの研修で辞職に追い込んだことだった。世間一般からすると、昨年来から何が起きているかわからない状態だった。梅光関係者のなかですら認識は個個バラバラで判然としない面があったが、取材を重ねて各方面に話を聞くなかでその実像が見えてきた。
　一言でいってしまうと３０億円の大学資産を持っている梅光が目を付けられ、少子化による環境の変化にたじろいでいる隙によそ者が乗っとってしまった。そして、「改革」を標榜して進めているのは教育ではなく「儲かるか」「儲からないか」、つまり損得勘定に基づく金儲けで、それが１００年の伝統を誇る梅光が目指してきた教育的方向とは相容れないものとして衝突していることだった。その後の状況も含めて、まず出しあってみたい。
　Ａ　「改革」したおかげでベテラン教員が多数逃散してしまい、新年度が始まるまでは教師不足やカリキュラムが組めないことが問題になっていた。県内外でブレインアカデミーが非正規教員をかき集め、塾講師などにも声がかかっていた。生徒や学生、親たちにとって一番心配なのは、教育機関として責任ある体制がとれるのかどうかだった。４人が辞めた国語科は新年度直前までに３人決まっていたが、４月２日の新年度最初の職員会議の段になって１人が辞退したので専任教師２人、非常勤講師６人の体制になった。樋口学長が自分のつてで日本文学の卒業生に当たったとかで、教壇を離れて１０年以上専業主婦だった人などが非常勤講師として来ている。生物の教師も決まっておらず、教頭が１人で１６時間授業を受け持つなどして、かろうじて体裁を整えている。
　しかし１年目の教師が全体の半数、２年目の教師が４分の１を占め、掃除の仕方やゴミ箱の位置など細かいことも含めてわからないことだらけのようだ。教師が生徒会の生徒たちに昨年のことを聞きながら学校運営するなど、ただでさえ忙しい新学期に右往左往している。長年梅光に勤めている教師が生徒指導主任に決まっていたが、只木氏の指示で追手門大学から引っ張ってきた１年目の教師に交代したようだ。
　Ｂ　新任教師のなかで下関在住は１人で、多くが関東や関西から来ており、下関の地域や文化、伝統も知らない人がほとんどだ。「やる気はすごくあるし、新しい先生たちに罪はないが、梅光の校風的な部分は大きく変わった」という人もいた。
　全体で専任教師が１０人、常勤講師が１４人、非常勤講師が３０人ほど。常勤講師も１年更新などの契約で、いつでも切れる有期雇用ばかりになった。４０歳以上の教師を解雇したのに、新しく来た教師も２９歳と３０歳の２人以外は４０代～７０代だ。結局、正規雇用を非正規雇用に置き換えただけで、新しい先生たちもいつ切られるかわからない立場に置かれている。生徒たちにとっても、長期的なかかわりを持って「恩師と生徒」の関係を築けなくなっていくことが懸念されている。経営陣にとってはカネのかかる専任教員を非正規に貼り替えたことで経費としても身軽になるし、いずれ中・高校を廃止する計画を持っているならバッサリ１年雇用を切ればいいだけという体制作りにも見える。
　Ｃ　大学では今年度、定員の２９０人を大幅に超え３４０人もの学生が入学した。過去最高といわれているが、そのうち３０人は韓国や中国、台湾、ウガンダ、ミャンマー、ベトナムなどからの留学生だ。なかには日本語も英語もできない学生もいるという。ただ「学生が増えた」といっても、それに対応する教育体制がとれない。教員は昨年１１人が退職に追い込まれたり解雇されており、そのうちゼミの担当教員が６人含まれていた。新しく来た８人は非常勤講師をしていたとか、高校で教えていた人たちで、大学教員のキャリアを持っている人が１人もいない。その教員たちにまで生活指導を任せているようだが人数的にも実力的にも戦力ダウンは否めない。学生１人１人に十分対応できないのが現状のようだ。先生たちは「“少人数指導、学生生活充実度ナンバーワン”とうたっているが、それができない状態を経営陣が招いている」と嘆いていた。
　首を切るだけ切って、結果的に大混乱がもたらされているのに、その対応はすべて教員や事務職員に押しつけられている。誰のおかげでこの状態はつくられたのか？　責任を持って収拾にあたるべき者はどこで何をしているのか？　と思ってしまう。
　学生が教室に入りきれない事態も起こり、急きょ講堂や会議室などに教室を移すと、今度は黒板が見えず、数年前に購入して放置されていた電子黒板（約６００万円）を使おうとすると、外国製のために取扱説明書はすべて英語で書いてあるし、だれも使い方がわからないとか、混乱にまつわるエピソードもさまざま。中・高校も大学も大混乱だ。
　Ｄ　事務方も、これまで給料などを握っていた経理の女性２人を３月末で辞めさせた。只木氏たちが「役員報酬を上げる」と主張するのに意見して衝突していたようだ。新年度には私学助成金の申請手続き（生徒の家庭状況によって助成額が変わる）や校納金の引き落とし額の計算、教職員の保険など煩雑な事務が立て込む。派遣職員を二人雇い、只木氏専属の女性秘書四人など含めて計七人がかりでやっているという。専門職員がいなくなり、所得証明の見方もわからないから大変なようだ。
　経理を辞めさせるというのは中小企業でも大変な覚悟がいることだ。社長が少々抜けていても、経理がしっかりしているところは盤石だったりする。カネの出入りを扱う実務において扇の要になるからだ。しかし切った。派遣職員や秘書などいわば素人集団が大変な思いをしなければならないが、その困難以上に経理２人を辞めさせたい理由があったことを示している。今後は只木氏たちが金を一手に握ることになり、「今まで以上に好き放題できる体制になった」と危惧されているのはそのためだろう。

　教員は正規を非正規に　経理の２人も解雇 

　Ａ　なんとか体裁を整えて新年度はスタートした。しかし、先生たちの奮闘があるにもかかわらず教育体制としては脆弱だ。経営陣が気に入らないとか方針に反対する教職員を切ったおかげで、大変な部分を担うのは残された現場の教職員だ。「改革」の結果、教育現場がガタガタになり、生徒や学生たちも落ち着いて学ぶことができない。この状態は「金になるかならないか」が第一で、教育がどうなろうと構わないという経営路線がもたらしたものだ。「文学は儲からない」という言葉に象徴されているが、金儲けのために梅光があると見なしているからこんな事態にまでなる。学生＝カネに転換される。本来ならこういう考え方は知性を育む教育機関としてもっとも対極にあるべきものだが、「梅光の生き残り」にかこつけて跋扈（ばっこ）している。
　ただ教育機関を舞台にした損得勘定主義の横行は梅光に限った問題ではない。政府が進めている人文系廃止とも深くかかわっている。大学改革全体が、企業が求める手軽な人材をいかにつくるかを競うもので、全国の大学が目先の経済的利害につながるかどうかが基準となり、ねつ造事件も頻発している。地道に過去や現在、そして未来を深く考察していく学問の役割が否定される流れのなかで起こっていることだ。銭金が最上段に君臨するというのが現在の経済構造でもある。
　Ｃ　少子化で公立中・高校でさえ統廃合が進むなかで、梅光がこれまでのように生徒を集めるのが困難なのは確かだ。とくに中・高校は、大学のように他県から生徒を呼び込むのにも限界がある。下関は国勢調査でも浮き彫りになったが、人口減少数が全国の自治体のなかで四位だった。少子高齢化がよそに比べても急ピッチで進行している。そのなかで公立も私立も少ない子どもを奪い合っている。いずれ閉校する私学が出てきても仕方がないのかもしれないが、金のために教育を放棄するのは本末転倒だろう。梅光がなんのためにあり、どんな教育をするのかを抜きに「中・高校の跡地を売り払ったら５億円になる」と皮算用しているようでは、同窓生が怒るのも無理はない。
　Ｄ　経営面から見ても、やはり大学は儲かるようで、将来的にはそちらに専念する道を思い描いている感じだ。ただ、外国から留学生を引っ張ってきて学生数を確保するというのは、つぶれる寸前の私学の姿だ。
　Ａ　中・高校を閉校して売り飛ばし、大学資産としてとり込んでいくというのは現実味を帯びている。査定して「売却したら五億円になる」と見なしていることも話題になっている。教職員には「人件費が高い」「赤字経営なのだ」ばかりいわれてきたが、実際には人件費は毎年ほぼ変わっておらず、増えているのは管理経費や雑費的な経費だ。管理経費は只木氏たちが入ってきてから年間で１０００万円以上増え、この１、２年は２０００万～３０００万円増えている。今年度、中・高校のタブレットの機種変更をするが、それにもお金がかかるし、２年前には資産処分で２０００万円超出費している。その頃に旧市内の土地を測量したという話もある。ブレインアカデミーに３００万円プラス首切りの成功報酬、株式運用を委託しているクライアント・ポジションにも３００万円など、以前にはなかった経費がすごいことになっている。
　Ｂ　というか、「赤字経営」というのが実際とは異なる。あの規模で３０億円の現金資産を持っているのだから、東亜大学と比べてもはるかに裕福な経営基盤だ。だいたい赤字でどうしようもない経営陣が男女で海外出張に出かけたり、月に数日やってくるだけの理事長が１０００万円以上の報酬を要求したり、グランドホテルの最上階暮らしをしていたり、財務部長が駅前でホテル暮らしをしていたり、４人の理事らが毎月１００万円を使い放題というのは、よほど頭がおかしいか何かでないと説明がつかない。赤字か否か、経営難か否か、口先で何をいっているかではなく、その行動が正直に映し出している。「赤字」を盾にして大なたを振るうのは経営者がやりがちな手口だ。
　Ｃ　資産運用も梅光では歴史的に「元本を割る商品には手を出さない」ことを徹底してきたという。以前の担当者だった真方さんは、株式ではなく国債などを短期で運用し、１円でも利益が出たら手放すなど、確実に利益を出していたという。「梅光のためにお金をつくる」という目的が明確だったからだろう。しかし三井住友銀行出身で追手門大学から財務部長が来て大変な額を株に投資するようになり、今では一億円ともいわれる損失を出している。金儲けするはずが証券会社に手玉にとられて食いつぶしている印象だ。この間の株価暴落でどれだけの損失になっているのかは曖昧にできないだろうし、場合によっては責任を問われておかしくない。損切りするまでは損失ではないといっても、今後はアベノミクスも息切れして円高・株安に一気に傾いていく趨勢だ。

　よそ者が乗取り食潰し　創設以来の伝統放棄 

　Ａ　同窓生や保護者たちが怒っているのはよそ者が梅光を乗っとって別物にしていることだ。経営陣が自分の財産のように扱っているが、その３０億円の現金資産も歴史的に梅光が蓄積してきたお金だ。もともとが本間理事長や只木氏の金ではない。苦労した自分の金でないから豪快に使えるのだと指摘されている。
　Ｂ　文科省キャリアといっても事務次官の出世レースに敗れた者が全国の大学に押しつけられて、どこもまいっている。
　下関で文科省キャリアというと嶋倉元教育長を思い出す。地元の歴史や地域性などお構いなしに「朝鮮への植民地支配はなかった」といって、在日朝鮮人の市民を怒らせた。
　また、小・中学校の大統廃合計画をうち出したり、暴れる中学生を警察に逮捕させよと指令を出したりと、さんざん下関の教育現場を混乱させて帰って行った。しかし文科省でも厄介者だったようで、現在は福岡県内の大学に押しつけられている。文科省キャリアというが使い物にならないから追い出された、あるいは都市部の大学で叩き出された者が、３０億円を持っている梅光に流れ着いてしがみついているような印象だ。なぜよその大学に居場所がなくなったのか、それぞれの前任地で何があったのか取材したら見えてくるものがある。
　Ｄ　ある知識人が、「戦時中は軍事で教育がつぶされたが、今は金儲けでつぶされている。全国的な問題だ」といっていた。今の世の中、新自由主義で社会的使命とか目的をすべて金儲けにすり替え、それが生産現場や教育現場、行政まで支配していくようになっているが、梅光でも典型的にあらわれている。しかし人間を育てる教育の場が損得勘定に支配されるわけにはいかない。ろくな結果にはならないからだ。
　Ｂ　梅光女学院は、明治維新を成し遂げた力を原動力に、日本で女子教育をやらねばならないという情熱をもった人人の手で創立された。当時の人人はその情熱で、なにもないところから必死になって金も集め、学校をつくっていった。服部章蔵と同じ吉敷郡出身の成瀬仁蔵も日本女子大の創立にあたり、知人や実業家などを熱心に説いて金を集めた。「寄付金は一厘一毛であっても浪費してはならない」と、２人で自転車に乗って走り回り、昼食はうどんや蕎麦で済ませて安い下宿に泊まり、東奔西走したという。
　「金がないからできない」ではなく、教育するために金をつくるという姿勢だ。今の経営陣の姿はその反対だ。そのような創設者から受け継がれてきた伝統・精神も根こそぎ放棄してしまっている。人間を育てるために教育があるのに、金儲けのために教育があると見なすなら誤る。
　教育に対する熱情を否定して金儲けする熱情が支配したときに、大学や中・高校はどうなるのかだ。

　地元世論の盛り上がり　居直れば孤立は必至 

　Ｂ　この間、同窓生や保護者、市民にも実態が知られてきて、世論の包囲網ができあがってきている。県の学事文書課にも抗議の電話が殺到していることが県庁界隈で話題になっている。監督責任が問われるから、行政としても無視できないようだ。
　Ａ　新年度最初の教授会では本間理事長がすごい剣幕だったという。「私が専横的な学院運営をしているとか、お金の使い方に疑惑があるとか、最近では匿名で新聞社に私がドバイに行ったとか海外に行っているとか投書をして、しかも匿名で私の家内のところに新聞のコピーが届いた。こういうことを卑劣といわずしてなんだというんだ」「子どもでもあるまいし、学外の人間を巻き込んで文科省や県教委や市長にいいつけに行って、みずから自分たちの解決能力を放棄しているという話にほかならない」とか、１万７０００人の署名についても、一方的な話を聞いて署名しているのであれば、「そんな署名が１００万通集まろうが１億通集まろうが私は動じない」などと叫んでいたようだ。「卑劣な行為」をしているのが教職員であれば断固たる措置をとる！と脅しもかけていたようだ。
　Ｄ　大学の副学長に本間理事長が会長を務める大学マネジメント研究会のメンバーを引っ張ってきたり、事務方にも理事長肝いりの職員を２人入れたりして、本間体制を死守するためにムキになっている印象だ。文科省キャリアなのに、梅光以外に行き場がないのだろうか？　とも思う。
　Ｂ　しかし下関で教育を続けていこうと思ったら、地元の協力なしには成り立たない。これほど同窓生たちが激怒して、教員や学生たちも厳しい視線を注ぎ、しかも市民世論が盛り上がっているなかで、居直って恫喝すれば孤立していくしかない。力関係としては既に詰んでいる。ここまできたら丸く収まることは考えられないし、延長戦になって全国に「梅光問題」が知れ渡っていくのは避けられない。そもそも理事長退任署名など聞いたことがないもので、それだけでも注目される。梅光の名前と同時に、登場人物たちの名前も知れ渡る。文科省もそのキャリアを売りにして大騒ぎを引き起こしている男がいるのに監督責任はないのか？　と思わせている。
　Ｃ　評議委員会のなかには地元の人間もいる。３月の理事会・評議委員会で辞めた人もいたが、まだ残っているのが安成工務店の安成信次氏、林派で下関市教育委員（毎月１３万円支給）でもある林俊作氏、カモンＦＭの冨永洋一氏など、安倍派・林派のそうそうたる面面が関わっている。彼らは一体なにをしているのか？　なぜ黙っているのか？　と話題になっている。一肌脱ぐような人間はいないものかと。
　それに加えて、山口銀行の梅本裕英常務と西中国信用金庫の山本徹会長までいるのに、現金を３０億円も持っている地元大学を三井住友銀行の出身者に持って行かれている。メガバンク出身者にとっては、山口銀行がなにかいっても「地銀がなにをいうか」という感覚なのだろう。普段はあれだけ地元企業に情け容赦のない態度をとっているのだから、こういうときくらい山口銀行も意地を見せたらどうかという声もある。
　Ｂ　３月の理事会で山口銀行の梅本常務が資産運用額と運用先の詳細を報告するよう求めたが、その後に三井住友出身が腹を立てて、山口銀行の口座に入れていた３億～４億円を引き揚げて三井住友に移したという噂も出回っている。これが事実なら情けない限りだ。この外部食い荒らし、植民地略奪の手法は、この２０年来市政でやられてきた手法とそっくりで、今の下関の疲弊状況を象徴するような問題でもある。
　Ａ　あと話題になるのが中野学院長で、「六三四（むさし）の息子がしっかりせんか！」と唐戸の人たちは語り合っている。梅光の歴史や伝統を守るために、どうして肝心な場面で身体を張れないのか…、経営がわからないにしてもその命運を丸投げしてどうするのか…と。
　Ｄ　このまま放置していると証券会社のカモにされて資産がなくなるまで食いつぶされる。それを徹底的にチェックするのが本来は監査や理事会だ。地元の評議委員にしても、食いつぶしたときの責任は大きい。現状ではまだ現金資産があるが、これがなくなったとき、本間理事長や只木統轄本部長が最後まで責任を持って梅光に残るだろうか。失礼な話かもしれないが、ヘッジファンドのように食い物にして飛び去って行く光景すら目に浮かぶ。そうなる前に解決するかどうかが梅光の命運にかかっている。今ならまだ傷は浅く済む。
　Ｂ　１００年の歴史のなかで培ってきた梅光の教育を子どもたちのために守りたいと同窓生の多くが思っている。梅光をどういう学校にするのかおおいに論議し、同窓会や現役の教職員、父母が結束して大学なり中・高校を建設していく力を強いものにしていくしか展望はない。その桎梏（しっこく）になるのであれば、本間理事長には東京に帰ってもらって、首都圏のもっと大きな大学の運営に携わってもらったらいいし、只木氏も名古屋に帰ってもらって、向こうで大活躍してもらえばいいと思う。下関の梅光は、自分たちで頑張るんだというのが要になると思う。