下関市安岡沖に大規模な洋上風力発電の建設を計画している前田建設工業（東京）が、建設予定海域でボーリング調査をおこなおうとしていることが明らかになり、地元安岡に緊張が走っている。しかもボーリング調査の期間は今月１５日から７月末までと、山口県漁協ひびき支店（旧安岡漁協）の稼ぎ頭であるアマ漁の最盛期。陸の住民とともに風力反対を貫いてきた安岡の漁師たちは「アマ漁の最盛期にぶつけた嫌がらせであり、漁業行使権の侵害だ」と抗議の声を上げている。なにが起こっているのか、記者座談会を持って描いてみた。

 

　Ａ　安岡沖洋上風力発電をめぐっては、前田建設工業が出した準備書に対する経産大臣の容認勧告が２０１７年７月に出された後、推進側の動きは２年近くストップしていたかに見えた。それが突然、ボーリング調査が浮上した格好だ。同社下関プロジェクト準備室の責任者に確認すると、「今回の海の調査はボーリング調査で、環境アセスの再調査ではない」と明言した。前田建設工業は２０１２年に一度ボーリング調査をやっているが、専門家に聞くと、今の時点でのボーリング調査は一般的に工事着工に直結する調査になるはずだという。

 

　このボーリング調査は、スパット台船を出し、風車１５基の建設予定場所のうち少なくとも１０カ所近く、その直下を掘ることが予想されるという。ボーリングすると砂層、礫層、粘土層などがあらわれるが、岩礁に当たるまで掘り進み、風車の支持層がどこまでいけば当たるかを調べ、それによって地盤改良をおこなったり基礎の厚みを上げたりすることを判断する。対象の海域に櫓（やぐら）を組み、１カ所につき１～２週間続けるが、１０カ所前後あるとすればスパット台船を３～４台一気に投入することも考えられる、ともいっていた。

 

　そして、ボーリング調査の許認可の手続きだが、山口県の土木事務所および門司の海上保安本部に作業許可申請を出さなければならないが、そのさい、関係する漁業組合の同意が不可欠だという。県土木事務所に聞いてみると、「漁協も了解しているということだったので、それで許可を出した。規則上、そうでなければ許可は出せない」「海上保安本部にもスパット台船の移動について届けを出し、問題なしということだった」とコメントしている。

 

　Ｂ　ところがおかしなことに、この海域で操業しているひびき支店には、５月１５日を過ぎても前田建設工業から何の通告もない。安岡の漁師はボーリング調査そのものを知らなかった。だとすれば「漁協の許可」というのは、山口県漁協、またはひびき支店を含む８つの支店を束ねる下関外海漁業共励会が許可したとしか考えられない。だが、本紙の報道で知った安岡の漁師が共励会会長（県漁協副組合長）の廣田弘光氏に聞くと、廣田氏は「ボーリング調査という話は聞いていない」と答えたという。では、誰がいかなる権限で漁協の許可を出したか、今から重要な問題になってくる。裁判等にもかかわってくる。

 

　Ａ　まったくおかしな話だ。前田建設工業は調査海域で操業している漁師たちに通告する義務がある。そして、もっとも調査海域で操業している安岡の漁師たちがボーリング調査の実施について許可してもいないのに、事が動き始めているのだ。まったく知らされておらず寝耳に水の話だ。同社下関の責任者に取材すると、「ボーリング調査をいつやるかはまだ決めていない。やるときには地元の漁協に通知する」といいつつ、同時に「調査のことをどこで知ったのか？　地元では誰も知らないはずだ」とのべていた。

 

　２０１６年１０月に海の調査をやるときには、前田建設工業は事前にひびき支店にボーリング調査・潜水調査をやると通告し、「妨害活動をやめないなら、損害賠償請求などの法的措置をとる」という通告を共励会を通じて同支店の全組合員に送りつけてきた。その前年にも県漁協と共励会、ひびき支店に「海の調査の妨害をやめないなら、数千万円の損害賠償を請求する」という文書を送りつけており、陸での損害賠償請求訴訟とあわせて「この企業は住民への脅しばっかりじゃないか」と地元住民が話題にしていたが、それでも漁師たちは抗議行動をやめず、海の調査はできなかった。だからなのか今度はやる前には秘密にしておいて、対応がとれない間に抜き打ちでやってしまおうというのが真相ではないか？

 

　Ｂ　「地元では誰も知らないはずだ」がやはり引っかかる。地元漁協なり支店の同意がなければボーリング調査の手続きは県土木も海上保安庁も許可できないはずで、誰も知らない状況では物理的に物事が前に進まない。通常であれば考えられない話だ。漁業権を持っている地元漁師が聞いてもいないような調査がどうしてできるというのだろうか。山口県中の漁協支店が、聞いてビックリ仰天するような話だ。これは今後の裁判で重要な争点になる。

 

　Ｃ　それにしてもこの時期は、まさにアマ漁の最盛期だ。５月１６日からはサザエとアワビの漁が解禁となり、６月１日からはウニの漁が解禁となって、９月１５日まで続く。漁師たちは朝から潜りに行き、午後からは一家総出で浜でウニの身をとり出す作業などをやるのが毎年の風景だ。この時期に年収の８割から８割５部を稼ぐという漁師も少なくない。それによってみなが家族を養い、若い漁師たちは子育てをしている。そこにぶつけて調査をやるというのだから度が過ぎている。安岡の漁師たちが激怒するのも当然だ。

 

　調査初日となる１５日には、いつでも抗議に出られるようにとひびき支店の漁師がみな、早朝から待機していた。いつ来るかもわからないスパット台船を前にこんな毎日をくり返していれば、漁どころではなくなる。ひびき支店の漁師たちは、ボーリング調査に一切同意しておらず、強行すれば操業妨害・漁業行使権の侵害に当たるとして、調査の中止を求める抗議文を前田建設工業に送りつけた。

 

　Ｄ　それともう一つ、今年３月に廣田氏が招集した形で突然、共第３７号漁業権管理委員会をひびき支店欠席のまま開き、この海域でのアマ漁（裸もぐり漁）を禁止すると決めている。これまでも、漁業権管理委員会を開くなどの手続きをとらないまま、安岡の漁師にアマ漁禁止（２０１５年５月）やナマコ漁禁止（２０１７年１月）を通告する文書を送りつけてきたが、「風力に反対している」という理由によって、生活の糧を奪うようなことが許されて良いのかだ。これは響灘で操業する漁師仲間たちもみんなが支店の枠をこえて考えてもらいたいことだ。

 

　Ｅ　安岡の漁師のアマ漁は「違法操業」とか「密漁」といったものとは全く違い、彼らが代代受け継いでおこなってきているもので、とれた物を県漁協を通じて出荷し、資源保護のための放流もおこなっているし、漁業権について指導管理をおこなう山口県も、同海域のアワビ・ウニ漁のための魚礁設置のための一般海域占有許可をひびき支店に与えてきた。それはこの間の訴訟のなかで裁判所も認めている。

 

　廣田氏は「アマ漁禁止」に至ったみずからの動機を「…これまでは黙認してきたが、安岡が風力に反対したから、頭にきて、やめてもらおうじゃないかということになった」と語っている。それは組合員が安心して操業できるように奉仕する漁業組合の精神に反するし、組合員のクビを締めるものだ。このような行為は黙認できない。

 

　Ｄ　漁業権管理委員会の決定を知ったひびき支店の漁師たちは、県漁協と県を訴える裁判を検討している。彼らは安岡沖でアマ漁や建網漁業、イカカゴ漁業などをおこなっているが、そのど真ん中の来留見ノ瀬に海峡ゆめタワーの高さをこえる４０００㌔㍗の風車１５基を建て、そのため１基あたり海底を５５㍍四方も浚渫（しゅんせつ）するというのだから、建設されれば漁場そのものを喪失することになる。そのうえ港湾法に準じて風車の周囲５２０㍍が立ち入り禁止になる可能性があるため、魚礁効果と宣伝するけれど近づくことさえできない。漁師たちの風力反対の気持ちは半端なものではなく、海で生活する者の死活を賭けたものだ。この思いを安岡住民だけでなく、響灘の漁師たちや下関市民全体に我が身に置き換えて理解してほしい。生活の糧は決して奪われてはならない。

 

安岡マルシェの売上を裁判費用へカンパ

 

　Ｃ　それにしても、環境アセスの評価書も出ていない段階で、しかも安岡の漁師たちが前田建設工業相手に工事差し止めの訴訟を起こしており、まだ判決も出ていない段階で、漁師の生活を脅かすようなボーリング調査を強行しようとする前田建設工業の行為は、社会的モラルを逸脱するものだと思う。漁師や地元の人人が怒るのも当然だ。そして今もっとも大事なことは、地域住民が漁師たちのたたかいを全力で支えることだ。

 

　Ａ　安岡沖洋上風力発電の建設に対しては、地元の同意はまったくない。反対署名が１０万人をこえているし、安岡自治連合会（５３００世帯）が風力反対決議をあげ、国道沿いに２００人以上が立っておこなう街頭活動も５年近く続いているし、１０００人のデモ行進を何度もやっている。こうした市民世論に押されて、市議会も全会一致で風力反対請願を採択している。この住民の反対の意志はこれからも揺らぐことはない。

 

　そのなかで、前田建設工業が工事着工に進むうえでもっとも大きなハードルになっているのが漁師の漁業権だ。下関ひびき支店の漁師たちは２０１５年７月の総会で、正組合員４０人中３６人の出席のもと、２０１３年７月の総会での風力同意決議を撤回し、風力発電建設と海の調査・ボーリング調査に反対する決議を全員の書面同意で決めている。ボーリング調査をやるといってすぐにでも風車が建つかのような印象を与えているが、漁師たちが漁業権を放棄してもいないのに、勝手に工事を始めることなどできない。上関原発を見てもそうだが、漁業権問題を解決しないかぎりゴリ押しなどできない。

 

　Ｂ　漁師たちを支えようという動きは既に始まっている。今月１２日、安岡地区まちづくり協議会が第３回安岡マルシェをおこなって盛り上がった。前回同様１５００人前後が参加したというが、普段閑散とした安岡駅前が人であふれたことが喜ばれている。安岡マルシェは、地元商店街が寂れるなか、住民自身の手づくりによる地域活性化のイベントとして始まった。今回も地元のパン屋や醤油屋、かまぼこ屋、コーヒーショップが店を出して自慢の味を披露したし、地元農家や病院、水大・市大の学生たち、女性のグループなどが唐揚げやちらし寿司、焼きそば、たこ焼きなどを売って賑わっていた。安岡海岸でのカヌー乗船体験には、親子連れが列をつくって順番待ちするほど人気だった。今回の特徴は、安岡沖洋上風力発電建設に反対する会がはじめてブースを出し、若い参加者に風力反対の説明をおこなったり、署名やカンパを呼びかけたこと、また店頭に「収益金を風力反対の会に寄付します」という看板を出したりして、利益を風力反対運動にカンパする店が何軒もあったことだ。

 

　Ｄ　安岡の漁師たちがとってきたサザエを使ったサザエ飯やニーナの販売コーナーが人気だった。ニーナは普段買う場所がないようで、「なつかしい」という声も聞かれ、あっという間になくなったという。安岡病院の女性職員たちは、汗ばむような暑い日にもかかわらず、うどんが完売したことにホッとしていた。ウーネミンという女性グループは、地元の料理屋の協力を得てつくったちらし寿司を並べ、店頭に「収益金を風力反対運動に寄付します」と掲げた。「何回も試食したりして準備が大変だったけど、収益金を漁師さんたちにカンパできてよかった」「次は他の店のように店の歌もつくって流し、もっとお客さんを呼び込みたい」と笑っていた。

 

　ウーネミンに限らず、安岡の漁師たちとコラボ出店した唐揚げもりもり、安岡病院など、呼応したいくつものグループの収益金が安岡の漁師や反対の会に手渡された。総額にすると２０～３０万円くらいにはなるのではないか。裁判の手付け金が４０～５０万円として、何回かくり返せば多少の足しにはなる。ここまできたらみんなで支え合おうぜ！　どうせなら楽しくやろうぜ！　という意欲がすごいものだから、創造的に店舗の売上を伸ばす努力をしたり、爆発力がある。マルシェが近づく度にあれやこれや考えを巡らせて楽しいという。

 

　確かに裁判費用のことを考えたら頭が痛くなる人もいるが、下を向いても始まらないなら、みんなが笑えるように頑張ろうじゃないかと老いも若きも腕まくりしてマルシェに挑んでいる。それが地域コミュニティを強めることにもつながっているし、結果的に安岡地域全体にとってプラスに働いていると思う。マルシェをする度にカンパ額は増えているのが実際だ。みんなで地元の食材を味わい、子どもも年寄りもワイワイ楽しみながら、そのなかで風力反対の裁判費用も捻出するとりくみになっている。

 

　Ｂ　できあいの商品を店頭に並べるだけでなく、その場でパンや唐揚げを揚げたり、ご飯を炊いたりする雰囲気がいいようだ。無農薬野菜を販売していた安岡の若手農業者は、「安岡マルシェで知り合って、その後うちの畑に来て野菜を買っていく人や、自分もつくりたいといってくる人も出た。出店者同士が仲良くなって、新たに野菜をおろす店もできた」と喜んでいた。また、ある出店者は「プロの店が売上を競うようなイベントと違い、落ち着いた雰囲気がある。地元の魅力を再発見できる場だ」といっていた。一過性のものでなく、地域コミュニティに根ざした貴重なイベントになっていると思う。

 

　Ｅ　風力発電に反対する会のブースでは、風力の問題点を初めて知る若い世代との出会いや、カンパを届けたいがどこに持って行っていいかわからなかった人との出会いもあったようだ。若い世代にとっては、年配の人たちがなぜ風力反対で体を張っているのかを知るきっかけになった。

 

　Ａ　前田建設工業は住民相手に１０００万円以上の損害賠償を請求する訴訟を起こしたり、アマ漁の最盛期にボーリング調査をやるといって漁師を困らせたり、裁判費用で兵糧攻めしたりしてあきらめを誘おうとしているように見える。しかし、おかげで安岡の住民の方は逆に盛り上がっている。何ともしれない光景だ。あきらめて意気消沈したらそれまでだが、地元の意地といおうか、「負けてたまるか！」に火がついているような印象だ。漁師を支えようぜ！　訴えられた四人を支えようぜ！　みんなで支え合おうぜ！　の空気をもっと広げれば、マルシェで叩き出すカンパ額ももっと増えるだろうし、イベントとしても火に油を注ぐ効果になるのではないか。

 

　みんなが知恵を出し合えば困難も乗りこえていけるという確信につながる。「これから長いたたかいになるけれど、前田建設が撤退するまで頑張ろう」がみんなの合言葉になっている。こんな言い方をすると変かもしれないが、前田建設工業のおかげで安岡地域が結束を強めて盛り上がっている。

 

住民の為に体張れ　市長や議員に態度迫ろう

 

　Ｄ　問題は、工事着工のためのボーリング調査が実施されるかどうかという重要な局面にきているのに、地元選出の政治家は何をしているのかだ。県会議員の西本健治郎は選挙前に「風力反対」を叫ぶだけで、なぜ県議会でも黙っているのか。下関市長の前田晋太郎は、昨年の市議会本会議で「安岡沖洋上風力は絶対に進めるべきではない」と答弁したが、なぜ「ボーリング調査はやめろ」とかの声を上げないのか。具体的行動がまるで伴っていない。自民党だろうが何党だろうが関係ない。容認･黙認して開けて通すようなことでは下関の未来を託せる政治家とは誰も見なさない。

 

　身体を張って住民の意思を代表する政治家がいないのだ。１０万署名の威力もあって、選挙のときだけパフォーマンスするのとか、市議・県議に成り上がるために利用しようとするのとかばかりで、腰が据わったのがほとんどいない。ここで重い腰を上げて対峙するなら確実に株は上がるだろうに、なにかに気兼ねしてずるい立ち回りをしている。東京の大企業に、それこそ長州男児の肝っ玉とやらを見せつけてやれよ！　と思うが、現状では情けないかな腰が引けているのだ。前市長の中尾友昭とて同じだ。保守でも革新でもどうでもいいが、腹が据わったのがいないというのは嘆かわしいことだ。ある意味、ここで市長のきっぱりとした態度を示し、経産省や前田建設工業に「安岡沖洋上風力はあきらめてくれ」と申し入れに行くなり、あらゆる権限を駆使して阻止すれば、政治的な意味において盤石になるだろうに、それがわからないのだ。ひょっとして、副市長に経産省のやり手職員を引っ張ってきているから断れないのだろうか。


　Ｃ　安岡沖洋上風力は、経産省お墨付きで首相のお膝元に持ち込まれた国策だ。首相が「やめろ」といえば経産省の役人たちはいっぺんで引き下がるはずだが、そうはならない。霞ヶ関はいまや忖度集団かと思うほど首相官邸に忖度しているのに、安岡沖洋上風力についてはそんな首相の地元で大暴れしている。これは忖度していないのではなくて、忖度してそのようになっていると見なさなければ説明がつかない。肝いりの事業だからこそ引かない。その場合、前田建設工業が仮に「どうしようもないな…」と内心で思っていても経産省との関係で引けるものではない。上関原発でも中電はやりたくないのに旗を降ろせず、ズルズルと「推進手続きを進めています」のパフォーマンスをして体裁をつくろってきた。国策とは“勝つまでジャンケン”なのだ。

 

　Ｂ　地元選出の代議士、しかも首相ならどうにかせいよ！　と思うが、その政府のもとで経産省が旗を振り、前田建設工業が推進しているに過ぎない。安倍政府のもとで洋上風力の電力買いとり価格が跳ね上がり、そのもとで安岡沖洋上風力の話が持ち込まれたのが実際だ。「菅直人が持ち込んだのだ」と支持者に説明しているが、なんでもかんでも菅直人のせいにすればよいというものでもない。下関市民の暮らしを守らない者が、どうして国を守れるというのか。

 

　Ｅ　安岡の住民や漁師たちは、もともと平穏にあたりまえに暮らしていたところに、東京から自然エネルギービジネスのために企業がやってきて、生活を脅かしてきたので反対を始めたのだといっている。みんなが掲げているのは「安心して暮らせる下関にしたい」「その故郷を子や孫に引き継ぎたい」というあたりまえの要求だ。

 

　当面、ボーリング調査で漁師たちが矢面に立たされており、みんなの力で漁師たちを全力で支えなければならない。風力に反対する運動は、当初と比べて格段に広がっている。引き続き団結できるすべての人間がつながって世論を起こさないといけないし、市長や議員たちにも態度を迫っていかないといけない。政治家は有権者が締め上げていくスタイルがもっとも効果的だ。あと、反対の仮面をかぶった推進派については要注意で、警戒すべきは内部から分断や分裂を仕掛けてくることだ。さまざまな圧力が加わっているのも事実で、反対運動を沈静化させるために必死になっていたり、ことのほか住民にあきらめを煽っていたり、不可解な行動を始めているのがいて気になる。自覚はあるだろうが、仮に裏切りをやった場合は徹底的に真相を暴露するしかない。