「キャベツ畑から鮮度１００％安さも１００％でこんにちは」のスローガンで知られるスーパー・レッドキャベツ（本社・福岡市、岩下良社長）が、２月に山口県内の全６店舗を閉店することが明らかになった。４年前にイオンの傘下に入ったが、もともと下関市に本社を置く地場スーパーとして地域住民に親しまれてきただけに、突然の閉店話を耳にした市民のなかで衝撃が走っている。

　レッドキャベツは現在、山口県内に６店舗、福岡県内に１４店舗、佐賀県に２店舗、長崎県に１店舗、対馬市に１店舗の計２４店舗を展開している。そのうち２月に閉店するのは山口県内の６店舗＝下関市にある熊野店（川中豊町）、新地店（新地町）、上田中店（上田中町）、小月店（清末鞍馬町）の四店舗、山陽小野田市の埴生店（埴生字前場）、宇部市の新天地店（新天地町）だ。

　レッドキャベツによると、閉店に踏み切った理由は、競合店舗など環境の変化による業績不振だという。今年に入り従業員やテナントなどに２月での店舗閉鎖について告知しており、従業員についてはマックスバリュ西日本が受け入れる予定となっている。同社のホームページによると従業員数は全体で１２０２人（うち正社員２６２人）だが、山口県内の店舗に関係する従業員数は現時点では公表できないとのことだった。今のところ閉店後の予定は未定だという。

閉店の影響は地場業者にも

　レッドキャベツは１９８４年、資本金８００万円で下関市で創業した。第１号店である熊野店を皮切りに、下関市内から宇部市や山陽小野田市に店舗を広げ、１９９６年には北九州市に１号店である紅梅店を出店。以後福岡県内や佐賀県、長崎県などに店舗を広げた。

　下関では鮮魚や野菜など、生鮮食料品を中心に、他のスーパーと比べて比較的地元産の物が多いこともあり、「地元スーパー」として市民にも親しまれてきた。

　しかし、消費が低迷するなかで下関市内にもイオンやイズミ、トライアルなどの大手、ドラッグストアなども次次に出店し、小売業界の競争が激化するなかで２０１４年９月２２日、第三者割当増資をイオンがひき受け、株式の８６・７％を取得。イオンの連結子会社となった。資本金が桁違いの大手に地元スーパーが太刀打ちすることが難しくなるなかで、当時抱えていた１７００人の従業員を放り出すこともできないという判断から、レッドキャベツ側から持ちかけた買収だった。２０１５年には山の田にあった本社を福岡空港店跡に移転し、本社跡は現在更地となっている。

　ただ、もともとが地場スーパーということもあり、イオン傘下に入ったのちも鮮魚や精肉など生鮮食料品にはテナントとして地場業者が入っている店舗もある。これらのテナントは残り２カ月を切った状態で閉店を告知されていることから、同業他社のあいだで心配する声も広がっている。また、これら生鮮食料品は地元市場などから仕入れている場合も多いといわれており、閉店の影響が仲卸や関係業者などにも広がることを懸念する声も上がっている。

　下関市内では２０１５年にスーパー丸和の親会社・ユアーズを買収したイズミが不採算店舗を整理するとして５店舗を閉鎖し、多くの住民が買い物難民となっている。レッドキャベツも周囲に買い物施設のない地域に位置する店舗もあるため、買い物難民の増加が危惧されている。買い物客への告知は２月に入って開始される見込みだ。