科学の軍事化、軍学共同に反対する科学者の運動は、市民各界との連携を広げて発展している。そのなかで原爆の開発と投下をめぐって、科学者が果たした役割について深め反省する意義が論議になっている。昨年７月、東京の江戸東京博物館で開催されたシンポジウム「タブーに踏み込む科学・科学者－－軍事研究、遺伝子操作について考える」（主催・ゲノム問題検討会議）で、特別ゲストとして報告に立ったアーサー・ビナード（詩人）の発言が、反響を広げている。

 

　ビナードは日本語で詩を書くアメリカ人である。このシンポでは、言葉たくみに世論を操作する広告代理店が原爆投下に果たした役割にふれて、科学者と文学者が共通の課題を掲げてともに進む意義、さらに第２次世界大戦の歴史認識にかかわって、あらまし次のように語った。

 

　経済の必要から科学を奴隷のように使って、亡びていくのを見つめるか、歯止めをかけるのか。科学（サイエンス）は、現実の自然界を知れば知るほどおもしろくなる、発見につながるからおもしろいというのが元の意味だ。だが、軍事研究や命をいじくるゲノム編集など現代の科学が抱える問題は、知れば知るほどつまらなくなっている。おもしろさ、大切さを大事にしながら知っていくのが科学の進む道ではないか。

 

　だれよりも先になにかを発見して、研究としても科学者としても輝いてノーベル賞をもらえるように、という花のある方向がもてはやされる。しかし、福島第一原発をどうするかという方向にはいかない。金は出すが、そのような方向は見捨てられる。そこに向かおうとする人は長期的な視点、良心の欠片（かけら）のある人だ。今だけ、金だけ、自分だけ、あとは野となれ山となれとなっている。

 

　科学を使って歴史的に世界の庶民の命がどれだけ失われたか。それは計算できない。そのことが正確に伝わっていれば、正確に認識できていれば、事態は大きく変わっていただろう。マンハッタン計画（アメリカの原爆開発）に比べればナチスなどは、かわいいものだ。

 

　子どもたちに科学博物館で夢を語るが、子どもたちの未来を考えるなら同時に、科学がどのような損害をもたらしたか、冷静に認識できるようにすることだ。なぜそうならないのか。そこには広告代理店の存在がある。

 

　１９世紀末から２０世紀にかけて、広告代理店はアメリカの言論空間に大きな存在をもたらした。第１次世界大戦で、ウィルソン大統領は軍需産業と企業の利益のために、多くの若者を戦場に送り出して殺した。それなのに、なぜ謝罪もせずにいられたのか。広告代理店の仕業だ。

 

　ウィルソンは軍需産業の利益のためであることを隠して、「民主主義が機能するため、安心、安全のための戦争、世界を安全にするための戦争だ。そのための最後の戦争だ」といった。そのときはウィルソンにだまされたが、「これで終わりだ」といったのに次の戦争に入っていくから、広告代理店の力でいくら宣伝文句を並べても国民は企業だけがいい目にあったと、ウィルソンのペテンを見抜いた。

 

　それが第２次世界大戦にいく歯止めになっていた。ルーズベルトが巧みにキャンペーンをはってもだまされなかった。アメリカ憲法では、宣戦布告がなければ戦争ができない。また、議会が承認しなければ宣戦布告はできない。

 

　アメリカ政府は１２・８（日本の真珠湾攻撃）まで、宣戦布告が出せなかった。ルーズベルトは「マンハッタン計画が始まっているのに、どうしよう」と困った。１９４０年にはプルトニウムが生産される。手ぐすね引いて戦争しようとするのだが、アメリカ国民がなびかない。

 

　ルーズベルトの判断だけでは戦争はできない。やりたい世界制覇のプロジェクトがやれない。そのためのＰＲが必要だ。そのときに下請の「第２米軍」に頼んだのだ。それが「飛んで火に入る日の丸の虫」だった。

 

　当時、日本帝国は破綻していた。１９３７年に中国の八路軍と蒋介石は犬猿の仲だったが、抗日統一戦線を形成した。１０年はかかるかもしれないが、３７年の時点では日本が勝てないことは明確だった。

 

　３８年になると、日本政府は３６年に東京に誘致し、やるやると大宣伝していたオリンピックをドタキャンした。行き詰まって運動会の開催ができない組織が、その３年後にアメリカとどうして戦争したのか。最初から勝つつもりはない。負ける相手を選んでいたのだ。支配層は、中国に負けたら殺処分にされる。ソ連だったら千代田区ゼロ番地に再就職はできない。

 

　アメリカがこの日本との戦争で最後まで守ったルールが一つある。最後の最後まで貫いた最大の鉄則は、爆弾を千代田区ゼロ番地に落としてはならないということだった。１発も落としていない。日本の津津浦浦の都市を空襲し、広島に古いウラン弾を投下し、長崎にプルトニウム爆弾を投下し、日本の庶民が想像を絶する被害を受けた。東京大空襲は権力の中枢を殺処分するものではなく、そこには１発も落としてはいない。

 

　日本は竹槍だ。１９４２年のミッドウェー海戦の時点で、戦争はとっくに終わっていた。鈴木貫太郎はポツダム宣言の受諾を出さない。天皇の決定をあおげない。もしも、７月のポツダム宣言を受けて、日本が戦争を止めたとなったとき、トルーマンは一歩間違えば処刑される身だった。ルーズベルトは憲法を踏みにじって、膨大な利益を得ようとしていた。

 

　軍産複合体の巨大な構造のもとで、戦争省と共謀してアメリカ国民にはなにも知らせず人類史上の最大の金額を費やして、核兵器をつくっていた。憲法では、戦争の予算はすべてすみやかに国民に提供しなければならないとされている。国民監視のもとでは、マンハッタン計画は本来できない。この犯罪は死刑に値する。

 

　巨額の金を注ぎ込んで綱渡りしながら、飛び道具を手に入れてしかけることに賭ける。大きな犯罪を犯しながら、あとは野となれ山となれの話だ。

 

　ルーズベルトはそれが「必要だったから」としかいえない。そこで、広告代理店だ。世界を制覇するために、どこより早くプルトニウム爆弾を先につくって使い、その成功例を示して、「皆さんの命を守るために、安全安心のためにやりました」というキャンペーンをはった。

 

　そのために、日本をターゲットにして、広島と長崎に投下した。ドイツやヨーロッパではなく、従順に従う民族を選んだ。日本政府は、国民が焼夷弾で殺されても、政府は再就職できる。どこかで降伏しなければならないが、みんなに「最後の最後までたたかう」「１億火の玉」「ほしがりません勝つまでは」といっているのに、やめるとはいえない。それでは、トップが殺処分される。国民のしもじもの想像しないことが起きなければならない。

 

　それをクリアできるのは新型爆弾だ。これがないと、降伏する宣言受諾の発表ができない。終戦の詔書に「敵ハ新ニ残虐ナル爆弾ヲ使用シテ頻リニ無辜ヲ殺傷シ……」とある。私は詩人の嗅覚だが、原稿は英語だと思う。アメリカとグルになっていたとしか考えられない。日米合同詐欺で原爆を落としたのだ。

 

　日本国民もアメリカ国民も「原爆で第２次世界大戦を終わらせた」という、同じところでだまされてきた。歴史上、核兵器が役に立った事例はない。それを認めると、大前提が崩れる。核開発を進めてきた科学の力がうさんくさいペテンとして化けの皮が破れる。そうならないように、核開発の隠れ蓑として「平和利用」を持ち込んできた。

 

　人類の言葉の技術を倫理観のないもののために、広告代理店が使っている。同じ技術を、現実と歴史をつなげて、科学の役割とそれが果たした役割を明らかにしていかねばならない。