今年に入って続いているタマネギの価格高騰がなかなか落ち着きを見せない。カレーやハンバーグ、コロッケ、野菜炒め、ギョーザ、親子丼、牛丼……主役ではないけれど、なにをつくるにも必ずといっていいほど使うタマネギ。山口県内でも5月に入り１玉198円の値札がついたスーパーもあるなど、庶民の味方の存在が、いつの間にか高級野菜になってしまった。ミートショックに続くタマネギショックだ。北海道産から佐賀県産など九州の産地に切り替わるこの時期は、例年少し値上がり気味になるとはいえ、「これほどの高騰は近年にない」と青果販売にかかわる業者も頭を悩ませている。あと1カ月ほどで落ち着くとの見方もあるが、「農業の構造的な問題を解決しなければ、同じような状態がくり返される」と指摘されている。

 

国産の7割を支えていた北の大地

 

　3月の小売物価統計調査によると、タマネギ1㌔㌘当りの全国平均価格は421円。なかには500円をこえた都市もある。昨年5月の230円と比べるとおよそ倍だ。2～3個で500円となると、多くの人にとってちょっと手が出る価格ではない。山口県内では調査都市の山口市で468円となっており、地方とはいえ決して安い価格ではない。

 

　山口県内のある食品スーパーではゴールデンウィーク明け、長崎県産の新タマネギを「1ネット538円（税込み）」で販売していた。青果担当者は「これは買わないで下さいという値段。昨年末ごろから北海道のタマネギがなくなり始めていたが、その他の悪条件も重なってここまでの価格になっている。ほしいと思っても手に入らない状態だ」と話した。

 

　別の食品スーパー関係者も、「春に北海道産タマネギから新タマネギにかわるが、4月の第三週まではそれほどでもなかった。しかしゴールデンウィーク明けごろから、一番人気のＭ玉が入ってこなくなり、価格が高騰していった」と話した。

 

　現在の店頭価格は昨年の1・5倍。「新タマネギは水分量が多く、日持ちがしないので、できるだけお客さんが買いやすい値段で販売する努力をしているが、どうしても普通より高くなってしまう」という。高値をつけているものの、タマネギはどんな料理にも使うので売れ行き自体はそれほど変わっていない。また、市場に出荷されてくる新タマネギも現在、Ｓ玉しか入ってこない。「一番人気はＭ玉だが、ＭもＬもほとんどない。ＳＳに近いＳ玉もあり、全体として小さい。ゴールデンウィーク明け、佐賀県からの出荷量も減っていて、このまま新タマネギはＳ玉で終わるのではないか」と話した。

 

　そうしたなか、下関市内の青果店では、地場産の少し不ぞろいなタマネギを３個150円で販売している。1玉50円なので破格だ。「タマネギの高さに驚き、地場産を仕入れてほとんど利益なしで売っているが、あっという間に売り切れる」と話していた。

 

　需要の高い作物なだけに、需給バランスが崩れたことが大きな影響を与えている。「商品が少なければ、農家の方もどうしても東京などもっとも高値がつく市場に出荷する動きになっていく。それにつられて地方の価格も吊り上がっていく状態」「店頭にタマネギを置かないわけにはいかないので、高値でも仕入れるほかない」（食品スーパー関係者）といわれ、入手自体も依然として困難を極めている。

 

安定供給できない体制

 

　青果をとり扱う関係者などに聞くと、タマネギも他の作物と同じく、南側の産地から順に出荷が始まる。春先に奄美大島や種子島、沖永良部島など離島のタマネギからスタートし、それが終わる5月ごろになると佐賀県や長崎、熊本などの出荷が始まっていく。それが終わり、夏ごろになると北海道のタマネギの出荷が始まり、乾燥させた保存期間の長い茶色い皮のタマネギが翌春の新タマネギが出回る時期まで出回る。秋から翌春にかけて全国の食卓をまかなう北海道のタマネギは、何十両ものＪＲ貨物に積み込まれ、各地域に落としながら出荷していくのだという。

 

　この産地リレーのバランスを崩すトリガーとなったのが昨夏の北海道の干ばつだ。「100年に1度」ともいわれる過去にない異常な干ばつが北海道を襲い、タマネギだけでなくテンサイ、ジャガイモ、ニンジンなどの農作物や牧草を枯らし、農業全体に甚大な被害を与えた。タマネギでいうと、大きくなる6月中旬から7月上旬にかけて雨がほとんど降らなかったことが影響し、出荷できる物も小ぶりになったという。例年と比べると生産量が30％減少したといわれている。

 

　本来なら、4月ごろまで出荷が続くはずの北海道のタマネギがなくなったうえ、佐賀県産の出荷が例年より遅れ、品薄状態になったのだという。青果卸の関係者は「佐賀県産など九州の産地も朝晩の冷え込みで、あまり太っていなかったという話だ。一方で、コロナ禍から飲食店なども次第に再開していて、需要が減ることはないので、どうしても引き合いが強く、高値になっていく。ここ数日も仕入れ価格で10㌔㌘4000円程度の水準だ。卸、小売が少しずつ利益を乗せると、小売価格は1㌔㌘400円以上になってしまう。農業は天候に左右される仕事で、自然の恵みは本当に大きい。地物が出てきたり、九州の産地の出荷が本格化すれば、あと１カ月ほどで落ち着くのではないかと思うが、それも天候次第だ」と話した。

 

　ただ、この異常な高騰は、産地の生産減だけでなく、燃料・輸送費など生産コストの上昇、新型コロナで中国産の輸入がストップしたことなど、さまざまな悪条件が重なった結果だともいわれている。農業は天候や自然現象に左右される分野だが、現在の生産体制が「株価と同じでひとたび何か起これば、一気にバランスが崩れる状態」にあり、食料を安定供給できる体制にないという問題が指摘されている。

 

農業振興への転換こそ

 

　安定供給の脆弱性を生み出している一つの要因は、特定産地への過度な依存だ。スーパー関係者の一人は、「高騰が始まったのは同じく北海道が主産地のバレイショだった」と話す。ジャガイモ、タマネギは出荷量の7～８割を北海道が占めており、ここが干ばつで不作だったため、全国に流通する量が一気に減ってしまったのだ。一方で同じく必需品のニンジンは、比較的産地がばらけているといえる【グラフ参照】。

 

　タマネギで見ると、2020年の全国の出荷量121万8000㌧のうち約70％の83万9600㌧を北海道が占め、出荷量第2位の佐賀県（10万1000㌧、8・29％）を大きく引き離している。これに第3位の兵庫県を加え、上位３県だけで出荷量の80％を占めている。

 

　ジャガイモも産地に偏りのある代表的な農作物で、やはり出荷量の83・6％を北海道が占めている。鹿児島県も産地であるものの、シェアとしては4・2％ほどと大きな差がある。ジャガイモも北海道の2021年産は約3割減といわれており、昨年はジャガイモの高騰が問題となった。カルビーも一部商品の内容量を減らす「実質値上げ」の対応などをおこなっている。全国的に春のジャガイモの植え付けシーズンを迎えるなか、「下関市内でも北海道から毎年タネイモを購入している農家が多いが、今年はタネイモのとりあいが激しくなっており、ホームセンターを回って買い集める状況も生まれている」と語られている。タネイモが地方の農家に十分回らなければ、今秋は地物も品薄になる可能性がある。

 

　野菜生産の大規模産地化・産地の集中は、1960年代以降、「農業の近代化」政策や交通網の発達などを背景に進んできた。戦後の農業政策の転換となったのが1961年の旧農業基本法の制定だ。同法はそれまでのコメを中心とした多角経営から、規模拡大・生産性向上によるコストダウンや、需要の伸びが期待される農作物にシフトするといった農業生産の選択的拡大によって「農業構造を改革」することを掲げた。

 

　だが一方で中山間地域など、大規模産地化が難しい地域は産地間競争に敗れて農業の衰退が進み、かつては地域内で供給していた食材も供給できなくなっていった。それがさらに特定産地への依存を強めていったといえる。大規模産地もまた、次々に規制が緩和される輸入作物との競争にさらされ、今の食料自給率37％の状態に立ち至っている。豊作で価格が暴落すると、せっかく丹精込めてつくった作物を畑に漉き込まざるを得ないといった状況も、一つの作物に特化しすぎているがゆえに起こる事態だ。近年では「もうかる農業」として、さらなる規模拡大や、「ブランド化」で付加価値をつけて高く販売する手法が奨励されてきたが、結局それは生産の偏在に拍車をかけており、「食料供給」という面から見ると非常に脆弱な体制であること、工業的農業の限界性を浮き彫りにしている。

 

　青果販売にかかわる関係者たちは、「近年は、気候変動でこれまでの経験上培ってきた栽培方法だけでは対応できないことがあるうえ、毎年のように豪雨災害など自然災害が起こっている。被害地域が産地だったということも多い。タマネギでも北海道が7割をつくっているから、そこで何か起こると、佐賀県でカバーできる量ではなくなっている」「梅雨明けの8月ごろに北海道のタマネギが出回り始めると価格が落ち着くといわれているが、今年も北海道のできが悪いという見通しもあり、結局“1年通して高かった”という結果になる可能性も否定できない」と語っており、他の野菜でもいつ同じような状態になってもおかしくないと指摘していた。

 

　スーパー関係者の一人は「今の高騰は、たんに不作だったというだけではない。大規模産地はハウスや設備に大規模に投資している。タマネギを乾燥させるのも燃料が必要だが、燃料も高騰しているし、全国に出荷するための輸送コストも上昇している。“割に合わないから出荷できない”という農家もいて、よけいにでも品薄になっている。景気が回復しない状態が続いているのも一つの要因で、本当に北海道の不作がトリガーになって一気にバランスが崩れたといってもいい。もし、これで大規模に設備投資した農家がやめていったりして、生産量が減少することが心配だ」と話した。

 

　別の青果販売関係者も「農作物は工業製品と違い“供給が追いつかないから一ライン増やそう”といって増産できるものではない。耕作放棄地を再び畑にするにも年数がかかる。農家は本当に大変な仕事だが、私たちは農家がいて初めて販売できる。農家がこれだけ減っている現状をなんとかしなければならないのではないかと思う」と話していた。

 

　東日本大震災や毎年起こる豪雨災害、コロナ禍の経験から、サプライチェーンが寸断されれば、平時には当たり前と思っていたことが、あっという間に当たり前でなくなることが何度も証明されてきた。食料の6割を輸入に頼っていることはもとより、国内の生産体制についても「大規模産地化」「もうかる農業」路線から、国民の食料を安定供給する視点に立って各地域の農業を立て直す方向に転換する必要性が浮き彫りになっている。

 

中国産の輸入激減も影響　

 

　タマネギ価格の高騰は中国からの輸入激減とも関連している。中国では新型コロナ感染防止対策としてロックダウンを実施しており、3月27日には上海市がロックダウンされた。上海市の貿易額は中国全体の約20％を占めており、日本への野菜輸出にも影響が出ている。日本の業者のなかでは「上海のロックダウンを機にタマネギ価格が高騰した」と話題になっている。

 

　タマネギの自給率は約80％で、輸入は約20％だが、輸入の80～90％を中国が占めている。輸入タマネギは外食産業などの加工・業務用が大半で、スーパーの店頭にはほとんど並んでいない。ところが、外食産業への供給を担う卸元が、輸入タマネギの代替として国産タマネギに切り替えており、国産の品薄に拍車がかかり、空前の価格高騰に繋がっている。

 

　もともと野菜はほぼ国内で自給できていたが、1980年代の中頃から輸入が増加し始めた。なかでも生鮮野菜の増加が突出しており、生鮮野菜のなかでもタマネギの輸入量が最大だ。

 

　コロナ前の2018年の野菜の輸入ランキングを見ると、タマネギが約29万㌧で第1位、次いでニンジン（約11万㌧＝自給率85％）、カボチャ（約10万㌧＝同55％）、キャベツ（約9万㌧＝同93％）、ネギ（約7万㌧＝同85％）となっている。

 

　このうちタマネギ、ニンジン、ネギは中国からの輸入が最大だ。これも含めて農林水産物約400品目のうち、中国からの輸入がシェアトップとなっている品目は約100ある。新型コロナ感染が拡大した2020年には、中国の農場や加工工場が人手不足で稼働が不安定になり、日本への野菜輸出は大きく減少した。

 

　農水省の発表では、2020年2月に～8日の1週間では、中国からの輸入量は加工タマネギが前年同期比で88％減、ネギは81％減、ニンジンは76％減少している。当時、江藤農水相は「今のところ国内の在庫がまだあるので大きな混乱はない」として特段の対策はとらなかった。だが、中国からの野菜輸入量の減少が長期化したうえに、国内産地での不作が重なり野菜市場は大混乱となっている。

 

　タマネギ輸入量は、外食産業の進展にともなって増大し、加工・業務用が8～9割を占める。またそれにともなって輸入先は2000年代初頭からアメリカから中国に移った。

 

　中国でのタマネギ生産は日本の商社などが関与する開発輸入であり、日本でのニーズにあった作物づくりや、現地の安い人件費等を背景に低コストでの加工が可能なことが大きい。また、皮むき、芯とりなどの簡易加工を施したものが大半で、原体のままのアメリカ産を駆逐した。

 

　加えて、年間を通じた輸出体制を確立している。中国国内での産地を拡大し、輸出業者が年間を通じて輸出用生鮮タマネギの集荷をおこなえるような体制をとっている。ちなみにアメリカ産は例年10月から翌年の3月までの輸入が大半を占め期間限定だが、中国産は日本市場向けに周年安定供給が可能になっていた。

 

　新型コロナ禍によって中国からのタマネギ輸入が激減したことで、生鮮タマネギの供給体制が一気に崩れ、日本国内の市場ではタマネギの暴騰が起こっている。食料の輸入依存を抜本的に見直す課題が浮かび上がっている。