長崎大学熱帯医学グローバルヘルス研究科・北潔教授らの研究グループが２月、新型コロナウイルス感染症に対して強い感染抑制効果があると発表した「５-アミノレブリン酸（５-ＡＬＡ）」に注目が集まっている。５-ＡＬＡ（ファイブ・アラ）は、３６億年前から地球上に存在する天然アミノ酸の一つで「生命の根源物質」といわれ、体内で生成され発酵食品にも多く含まれる安全性の高い物質。現在までに新型コロナの特効薬はなく、唯一の頼みの綱であるワクチンも安全性や効果の確認、数量確保に時間を要するなかで、安全で有効な治療薬の開発に期待が高まっている。

　５-ＡＬＡは、ヒトや動物、植物の細胞内でつくられ、緑黄色野菜や甘酒、ワイン、日本酒、納豆などの発酵食品に多く含まれており、多くの人が日常的に摂取している自然由来の物質【表参照】だ。ただ体内で生成される量は１７歳をピークに加齢とともに減少し、食品から得られるのは微量。これを補い、５-ＡＬＡの濃度を一定以上に保つことができれば感染症や健康維持に高い機能性を発揮する。そのため１０年以上前から抗がん治療法やサプリメントなどの栄養補助食品として活用されてきた。

　北教授ら長崎大学の研究グループとネオファーマジャパン（東京）は長年、世界三大感染症・マラリア治療薬の開発にとりくみ、５-ＡＬＡがマラリアの治療や感染予防に有効であることを突き止めた。その実績から、新型コロナ感染症の原因ウイルスＳＡＲＳ-ＣｏＶ-２の遺伝子にはマラリアと同じＧ４構造（グアニン四重鎖）が多く存在することに着目し、試験管内における培養細胞で感染実験をおこなった結果、５-ＡＬＡを一定量投与するとウイルスの増殖が１００％抑制されるという効果を見出した【図参照・長崎大学作成】。細胞毒性はなく、非ヒト細胞よりもヒト細胞により顕著な抗ウイルス効果が認められた。論文は２月８日に国際学術誌「バイオケミカル＆バイオフィジカル・リサーチ・コミュニケーションズ」に掲載された。

　５-ＡＬＡは細胞内でＰＰⅨ（プロトポルフィリンⅨ）という物質に変化し、鉄を加えると身体に酸素を運搬するヘモグロビンやエネルギーの生産にとって重要なヘム（Ｈｅｍｅ）という物質に変わる。これらの物質が、新型コロナウイルス遺伝子上のＧ４構造に結合することでウイルスの複製や転写による体内増殖を阻害し、ヘモグロビンの増加によって体内細胞への酸素供給量を高める可能性がある。また同物質が、ウイルスが細胞内に侵入するための突起（スパイクタンパク質）に結合すると、細胞の受容体（ＡＣＥⅡ）との結合を阻害するため、治療にも予防にも効果が期待できるとしている。

　さらに、５-ＡＬＡの投与によって体内で増加するヘムの分解酵素には抗炎症化作用があるため、重症患者が起こす免疫暴走（サイトカインストーム）を抑制することや、ミトコンドリアの活性化が促されてエネルギー代謝が賦活化するため疲労感が軽減したり、後遺症の治療効果にも期待が持てるとしている。

　５-ＡＬＡの国内生産拠点はネオファーマジャパン袋井工場（静岡県）で、ブドウ糖を原料に微生物を増殖させる発酵法によって生産されている。一部で市販品も出回っているものの、臨床結果として新型コロナ感染症の治療や予防に必要な用量は現段階ではわかっていない。だが首都圏で新型コロナの重症患者に５-ＡＬＡのサプリメントを投与したところ数日で回復したという報告事例もあるという。

　長崎大学では現在、新型コロナ感染症患者に対する５-ＡＬＡを用いた特定臨床研究を国内で進め、既存のサプリメントの数倍の量の５-ＡＬＡと鉄を含有する機能性食品（カプセル）の新型コロナ感染症に対する治療効果を、軽症または中等症患者を対象に検証する。２月から特定臨床研究を開始したものの、長崎では感染者の絶対数が限られるためペースが遅れており、現在も被験者の募集をおこなっている段階にある。それぞれの研究は来年３月までおこなわれ、有効性が確認されれば、医薬品化（新型コロナ感染症に対する抗ウイルス薬）を目指す本格的な臨床研究に移る。

　長崎大学・北教授のグループは「（新型コロナ感染症の）治療薬の開発は喫緊にとりくむべき世界の最重要課題となっているが、現時点では有効な治療薬はごくわずかしかない。また、治療薬については、対象となる患者の症状に制限があり、副作用も含め経過観察が必要となっている」「ワクチン開発においては、国内外の企業や研究機関で進められているが、ワクチンの有効性・安全性の確認や、一定の品質を担保しつつ、大量生産が可能かどうかの確認などをおこなう必要があるため、開発には年単位の期間がかかる」という現状から、５-ＡＬＡの高い安全性、安定的な供給（常温で長期保管可能）、適切な価格、経口投与（注射なし）などの特徴をあげ「新型コロナ感染症に対する新たな予防、治療法の一つとなることを期待している」とのべている。

　国内では、新型コロナの抗ウイルス薬からワクチンに至るまで海外依存が続いている。治療薬の国内研究を民間の自助努力のみに委ねてきた体質を改め、有効な研究に対する強力な公的バックアップを早急に確立することが求められている。