電磁放射線公害問題にとりくみ、「５Ｇ問題を考える会」の共同代表を務めるノンフィクションライターの古庄弘枝氏を囲んだ「お話会」が１日、下関市のしものせき環境みらい館でおこなわれた。主催は宇部市の豊かな暮らしを考える会（村川博司代表）。古庄氏は電磁放射線や芳香柔軟剤の害や５Ｇの危険性について最新の知見やデータを示しながら一人でも多くの人々がまず知り、行動を起こす必要があることを訴え、警鐘を鳴らした。小さな子どもを連れた女性をはじめ約３０人が集まり、熱心に耳を傾け、率直に疑問点を出しあった。

 

　村川氏は「これから５Ｇが全国で始まりつつある。古庄氏はどういうことが起こる可能性があるか、身体への影響などいろいろな方に取材されている。私の子どもも小学校１年生。全員タブレットを持たされ、電子黒板で授業するというのがどんどん進んでいる。まず第一に考えるのは子どもたちの健康で、電磁波は危険なことがあるのではと先生や保護者に話している。この社会はお金を中心に回っていて、学校などもいろんな利権がある。誰かが被害を受けるとか誰かが悲しい思いをするならやめていける大人でありたい。そういう大人が増えれば社会が変わっていくのではと思う」と挨拶した。

 

　続いて古庄氏が電磁放射線、芳香柔軟剤、５Ｇについて具体的な実例やデータにもとづいてくわしく報告した。今回は電磁放射線の被害について紹介する（５Ｇについては本紙で今年１月２０日付８４５１号の古庄氏の「５Ｇ推進にストップを」と題する投稿を参照していただきたい）。

 

 

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　電磁波は英語でラジエーションといい、放射線ということだ。携帯電話やスマホから出ている電磁放射線は、福島原発から放出され続けている放射線（電離放射線）と同じ仲間だ。違いは物質の電子を電離させるほど強いエネルギーを持っているか、そうでないか（非電離）だけだ。

 

　「電離放射線」にはγ（ガンマ）線、Ｘ（エックス）線、紫外線の一部が含まれる。「非電離放射線」には「光の仲間」と「３Ｔ（テラ）ヘルツ以下の電磁放射線」（電波）にわけられる（３Ｔとは３兆のこと）。

 

　電磁放射線は「電界（場）」と「磁界（場）」が交互にからみあって進むエネルギーで、その速さは光と同じ「秒速３０万㌔㍍」だ。電磁放射線はその周波数（１秒間に振動する回数・単位はヘルツ）によって「高周波」「中間周波数」「低周波」にわけられる。

 

胎児や幼児への影響大

 

　電磁放射線の生体への影響には、強力な電磁放射線が引き起こす「熱作用」と、微弱な電磁放射線が引き起こす「非熱作用」がある。近年になるほど「非熱作用」が重要視されており、とくに胎児や赤ちゃんに与える影響が大きいことがわかっている。

 

　「イライラ」「不眠」「頭痛」「耳鳴り・頭鳴」「筋肉痛」「記憶力減退」などは、電磁放射線の非熱作用によるものだ。電離放射線以上に日常的に浴びているスマホや基地局からの電磁放射線にもっと注意を向ける必要がある。

 

　携帯電話の電磁放射線が人間の脳に与える影響についての実験では、携帯電話を耳にあてた場合、大人の脳よりも１０歳の子どもの脳、さらに５歳児の脳の方が深部まで貫かれている。５歳児では脳の８割以上を貫く。５歳児よりも１歳児、それより胎児のやわらかい脳の方が危険だ。

 

　もし赤ちゃんや小さな子どもが１日を過ごす部屋に無線ＬＡＮがある場合、とり外すことをすすめる。無線ＬＡＮには電子レンジに使われているものと同じ電磁放射線が使われている。電子レンジは、食べ物に含まれている水分を１秒間に２４億５０００万回振動させることでモノを温める。この電磁放射線が充満する室内にいれば、電磁放射線にあたった細胞は、１秒間に２４億５０００万回振動させられ、さまざまな「異変」を起こす。細胞分裂が活発な組織ほど、遺伝子配列が正常でなくなるなど、深刻な影響を受ける。

 

　どうしても無線ＬＡＮが必要でとり外せない場合には、せめて夜寝るあいだだけでも一時的に切ることをすすめる。人間は起きているあいだよりも、寝ているあいだの方が電磁放射線に無防備になり、より悪影響を受ける。寝ているあいだ頭の近くに携帯電話やスマホを置いて寝るのも危険だ。端末機器からはつねに電磁放射線が出続けている。

 

人工的電磁波全て有害

 

　アメリカの医師ロバート・ベッカーは著書のなかで「すべての異常な人工的な電磁波は、周波数に関係なく、同様の生理的影響をもたらす。これらの影響は正常な機能を逸脱させ、明らかにあるいは潜在的に有害である」と指摘している。

 

　彼が指摘する「有害性」とは、①成長中の細胞への影響（がん細胞の成長促進など）、②ある種のがん発生のひきがね、③胎児（胚）の異常発育、④神経化学物質の変化（自殺のように異常行動を引き起こす）、⑤生理的周期の変容、⑥ストレス反応（継続すると免疫システム機能の低下を招く）、⑦学習能力の低下、などだ。

 

　電磁放射線によって引き起こされる人体の異常はすべての臓器、神経系に及んでいる。

 

　仙台市で「丸山アレルギークリニック」を開き、毎日１５０人以上の患者を診察していた丸山医師は「電磁波が原因で何らかの病気になっている人や電磁波のせいで治りにくくなっている人は、病気全体の９割におよぶ」（２０１４年）と発言している。また、「電磁波が、がん、アトピー性皮膚炎、うつ病、不眠病、関節リウマチなどの原因だ」「病気を治すには、電磁波の害をなくすことが絶対不可欠だ」と断言している。

 

生命の誕生を脅かす

 

　携帯電話やスマホに使われる電磁放射線は、「生命の誕生」そのものを阻害し、死に至らしめる可能性をもっている。１９９８年にフランスのユービシエール・シモ博士らがおこなった実験が証明している。孵卵器に６０個の鶏の卵を並べたものを２セット用意し、一つは中央部の卵から上部１㌢の位置に携帯電話を「オン」の状態で置くと、卵の平均死亡率が約７２％になった。携帯電話を置いていない方の死亡率は約１２％であり、携帯電話の電磁放射線を浴び続けたことで卵の死亡率が６倍になった。

 

　この実験はお腹にいる胎児に携帯電話やスマホの電磁放射線を浴びせ続けたら、妊娠初期に胎児が死んでしまう（流産する）可能性が高いことを意味しているのではないか。携帯電話やスマホはスイッチを「オン」にしているかぎり、つねに近くの基地局や無線ＬＡＮアクセスポイントなどと通信するために電磁放射線を出し続けている。

 

　２００８年のアメリカ・カリフォルニア大学での調査では、「出産の前にも後にも携帯電話を使っていた母親から生まれた子どもは、携帯電話をまったく使わなかった母親から産まれた子どもより“集中できない”“多動性”“衝動性”などの行動障害を１・８倍引き起こす」との結果が出ている。また、２０１２年のアメリカ・イエール大学でのマウスを使った実験結果では、「母体内の胎児を携帯電話の電磁放射線にさらすと、胎児の脳の発達に影響をおよぼし、“多動性”“記憶力のわずかな劣り”をうむ可能性がある」としている。

 

　携帯電話やスマホの電磁放射線が男性の精子に悪影響を及ぼすこともわかっている。２００４年のハンガリー・セゲド大学の研究では、「ほぼ１日中携帯電話を身の回りに持つヘビーユーザーは、１３カ月で精子が約３０％減少する」との結果が出ている。また２００６年のアメリカでの報告では、「携帯電話を使う時間が長くなればなるほど“精子の数”“運動している割合”“正常な形”が少なくなる」「携帯電話を１日４時間以上使う人の精子は、まったく使わない人の３分の２以下になる」としている。

 

世界一緩い日本の規制

 

　２０１３年に世界の１０カ国２９人の科学者が、２００６年から２０１１年にわたって発表された「無線技術や電磁放射線がもたらすリスク」に関する１８００以上の最新研究論文を検証しまとめた「バイオイニシアティブ報告書２０１２」を公表した。「環境中の電磁放射線発信源が著しく増加し、低レベルで恒常的な曝露の度合いがますます高まっている」とし、高周波の基準値を「０・０００３～０・０００６μＷ／平方㌢㍍」にすべきだとしている。さらに「将来はさらに低くする必要があるだろう」とものべている。それは「胎児や乳幼児をはじめとする感受性の高い人々への影響を示す証拠を含めて、その要求を裏付ける科学的証拠が以前よりも増大し、確かなものになってきている」からだとしている。

 

　これに対して日本の高周波の規制値は「１０００μＷ／平方㌢㍍」で、これはアメリカと並んで世界一高い。もっとも厳しいオーストリア・ザルツブルク州の規制値は「０・０００１μＷ／平方㌢㍍」であり、日本はこれの１０００万倍だ。しかし、「０・０００１μＷ／平方㌢㍍」でも安全ではない。２００５年にドイツの医師グループが、当時のドイツ首相に「０・０００１μＷ／平方㌢㍍でさえ３０％の人は病気になっている。０・０１μＷ／平方㌢㍍以上であれば約９５％の人が悪影響を受けている」との報告書を送っている。日本の規制値は早急に「０・０００１μＷ／平方㌢㍍」に変更すべきだ。

 

世界の医師が妊婦に警告

 

　２０１４年６月、「電磁放射線が胎児の脳の発達に悪影響を及ぼす」ことを深く認識し、憂慮した世界の医師・科学者たちが妊婦に警告を発した。「自分自身とお腹の子どもを守るために携帯電話やワイヤレス機器からの電磁放射線被曝を避けること、制限すること」と警鐘を鳴らした。

 

　中心となった医師の一人は『携帯電話　隠された真実』の著者のアメリカのデヴラ・デイヴィス博士で、彼女らは「ベビーセーフ・プロジェクト」という公共キャンペーンを立ち上げ、妊婦が電磁放射線被曝を制限するためにできる簡単な方法を以下のように提唱している。

 

　①身体に携帯電話などの端末を密着させるのを避ける、②端末を身体に密着させなければならないときは、背面を密着させない、③端末で話すときは、スピーカーかイヤホンマイクを使う、④車、電車、エレベーターのなかで携帯電話などを使わない、⑤コードレスの電話子機は遠ざける。とくに睡眠時、⑥インターネットは有線でつなぐ、⑦Ｗｉ―Ｆｉを使うなら、ダウンロードのときだけにする、⑧長時間の電磁放射線被曝、Ｗｉ―Ｆｉルーター近くでの被曝は避ける。とくに睡眠時、⑨使わないときは家庭用Ｗｉ―Ｆｉのプラグを抜く、⑩寝るときはスマートメーターなどのワイヤレスのメーターからできるだけ離れる。

 

汚染される日本の学校

 

　日本の学校は電磁放射線でどんどん汚染されている。文部科学省の調査によると、２０１４年３月現在、全国の公立学校の約８６％が普通教室に校内ＬＡＮを整備し、そのうち約２５％が無線ＬＡＮを選んでいる。学校の無線化は国が進める「教育のＩＣＴ（情報通信技術）化」にもとづいたもので、総務省は２０１０年から「フューチャースクール推進事業」を、文科省は２０１１年から「学びのイノベーション事業」を推進してきた。

 

　文科省は「教育の情報化ビジョン」（２０１１年）のなかで、２０２０年までに「全学校で１人１台の情報端末による学習を可能にするため、超高速の校内無線ＬＡＮ環境を構築する必要がある」としている。

 

　一方欧州では、学校敷地内の無線ＬＡＮは禁止する方向だ。オーストリアのザルツブルク州では２００５年から「州内すべての学校・保育園・幼稚園で無線ＬＡＮとコードレス電話の使用を禁止」している。

 

　２０１１年には欧州評議会議員会議が加盟４７カ国に対して、「学校の敷地内では無線ＬＡＮを有線にすること」と指摘し、２０１５年にはフランスが法律で「３歳以下の子どもが過ごす空間でのＷｉ―Ｆｉの禁止」「小学校では、Ｗｉ―Ｆｉを授業の使用に限定し、それ以外のときは電源を切る」ことを決めている。

 

　電磁放射線被曝に苦しむ子どもを出さないために、校内のＬＡＮは有線にするべきだ。

 

　福岡県太宰府市の太宰府東小学校では、校舎から１００㍍のところにＮＴＴドコモの基地局がある。２０１２年、保護者が調査すると基地局と同じ高さにある３階の教室の子どもたちがたくさんの症状を出していた。そこで保護者たちは、基地局の撤去に向けて行政に働きかけるとともに、基地局に面した窓に電磁放射線を防ぐシールドフィルムをはることで、子どもの症状を改善させた。

 

　宮崎県のある保育園では、近くに２つの基地局（約６０㍍にＫＤＤＩ、約１２０㍍にＮＴＴドコモ）があることで、園児たちが頻繁に鼻血をだしていた。原因が近くの基地局からの電磁放射線だと気づいた経営者は、２０１３年にまず園舎の窓ガラスをシールドフィルムで覆うことで園児を守った。同時にＫＤＤＩとＮＴＴドコモに対しては基地局の撤去・移転を、行政に対しては条例の制定などを求めて運動をしてきた。幼い子どもたちを守るには大人たちが電磁放射線に対する知識を持つことが不可欠だ。

 

発達障がい児が増加

 

　「携帯電話普及率」が増えるにしたがって、比例するかのように「特別支援学級在籍者数」が増えている。携帯電話は１９９５年から急カーブを描いて上昇している。特別支援学級在籍者のうち「知的障がい」「情緒障がい」も１９９５年から上昇を続けている。とくに「情緒障がい」のカーブは上昇率が大きい。また、携帯電話の普及率と比例して「自閉症」「学習障がい」「注意欠陥多動性障がい」の児童が増えている。

 

　これらの「発達障がい」児の増加は、携帯電話の普及率が高まり、それにともなって基地局の数が増え、大気中の電磁放射線が増え続けていることと深い関係がありそうだ。電磁放射線は子どもの柔らかい脳に深く浸透し、学習や情緒にかかわる海馬や扁桃体などに「小さな異常」を引き起こす。

 

基地局のない所に住む

 

　沖縄県那覇市では、２０００年に屋上に基地局のあるマンションに住んでいたＳさん一家が、３階から１０階に移ったときに、健康被害が増えた。「意識喪失」や「精神錯乱」、子どもは「視力低下」「鼻血」「不整脈」などに苦しみ、マンションを出ることで症状はなくなった。その後住民の働きかけで基地局も撤去できた。

 

　妊娠中か赤ちゃんのいる人で、屋上に基地局があるマンションに住んでいるか、近距離に基地局がある場所に住んでいる場合、すぐに転居することをすすめる。どうしても引っ越せない場合は、電磁放射線を測定し、シールドクロスなどで外からの電磁放射線を防ぐと同時に、基地局の撤去に向けて、近隣住民の方と行動を起こそう。さらに将来的にその地域を安全に保つためには、広く電磁放射線公害の事実を知らせ、電磁放射線公害防止条例などをつくることが必要だ。

 

幼児には使わせない

 

　スマホは、さまざまな種類の電磁放射線を使って、基地局、無線ＬＡＮアクセスポイント、ＧＰＳ衛星などとつねに交信している。そのため幼い子どもにスマホを持たせたり、身体の近くで操作したりすると、子どもを被曝させてしまうことになり、とても危険だ。

 

　スマホから出ている電磁放射線はＷＨＯ（世界保健機関）の専門組織であるＩＡＲＣ（国際がん研究機関）が「発がんの可能性がある」と認めた発がん性物質で、脳の「学習・記憶」にかかわる海馬を傷つけることもわかっている。

 

　幼い子どもの頭は小さく柔らかいため、大人より何倍もたくさんの電磁放射線を吸収する。世界各国では、子どもたちを携帯電話やスマホの電磁放射線から守るためにさまざまな規制・勧告・要請をおこなっている。

 

　ロシアやアイルランド、インドなどでは、１６歳以下の子どもが携帯電話を使うことを禁止したり、子どもへの販売を禁止したりしている。フランスでは６歳以下の子ども用携帯電話の販売を政府が禁止した。ベルギーでも政府が７歳以下の子どもへの販売は店頭でもインターネットでも禁止した。