（こしょう・ひろえ）大分県国東半島生まれ。ノンフィクションライター。2008年から電磁放射線公害を取材する。「５Ｇ問題を考える会」共同代表。著書に『スマホ汚染　新型複合汚染の真実！』（鳥影社）、『スマホ汚染（電磁放射線被曝）から赤ちゃん・子どもを守る』（鳥影社）、『マイクロカプセル香害―柔軟剤・消臭剤による痛みと哀しみ』（ジャパンマシニスト社）など多数。

 

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５Ｇとは何か

 

　2019年9月にプレサービスが始まり、2020年春からは商用サービスが開始される５Ｇ。政府は「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」（2019年6月14日に閣議決定）の中で、2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会を「５Ｇのショーケース」とするとしています。５Ｇとは、いったい何なのでしょうか。

　５Ｇとは「第5世代移動通信システム」のことで、現在、スマートフォン（以下、スマホ）などに使われている４Ｇ（第四世代）よりも周波数の高い電磁放射線（3・7GHz〈ギガヘルツ〉帯、4・5GHz帯、28GHz帯）を使い、「超高速・大容量」「超低遅延」「多数同時接続」を実現させようとするものです。

　その特徴は、次のように宣伝されています。

　通信速度は４Ｇの100倍。データ容量は４Ｇの1000倍で、2時間の動画が3秒でダウンロードできる。通信のタイムラグが1㍉秒（1000分の1秒）以下という超低遅延のため、自動車の自動運転、ロボットの遠隔制御、遠隔診断・手術にも応用できる。

　また、1平方㌔㍍あたり100万台の機器を「多数同時接続」できるため、身の回りのあらゆる家電・機器・商品がアンテナとマイクロチップを含んでインターネットにつながるＩｏＴ （Internet of Things ＝モノのインターネット）化が進むとされています。

　通信機器に関連するメーカーや通信業者にとっては「ビジネスチャンス」なのかもしれませんが、電磁放射線による人体や生態系への影響は考慮されているのでしょうか。

 

「ミリ波」と「ビーム･フォーミング」が問題

 

　５Ｇの導入で問題とされているのが、「ミリ波」です。「ミリ波」とは、波長が1㍉㍍～10㍉㍍の電磁放射線をさします。周波数帯域は30GHz（波長10㍉㍍）～300GHz（波長1㍉㍍）です。５Ｇでは28GHz帯も使われます。28GHz帯は、正確には「センチ波」（マイクロ波）{波長1㌢㍍～10㌢㍍／ 周波数帯域は3GHz（波長10㌢㍍）～30GHz（波長1㌢㍍） }ですが、ほとんどミリ波に近いため、「ミリ波」と呼ばれています。ミリ波の特徴は、強い直進性があり、非常に大きな情報量を送ることができる反面、大気中の酸素や水蒸気による吸収を受けるため、近距離通信にしか利用できないというものです。そのため、ミリ波を使うには約100㍍おきに基地局が必要となります。

　また、５Ｇでは超高速の通信を複数のユーザーに向けて「多数同時接続」を行うため、ビームフォーミング（指向性のある電磁放射線を作り出すこと）という新たな通信技術が使われます。ビームフォーミングを行うためには超多素子アンテナのmassive MIMO （マッシブ・マイモ）を使います。 MIMOとは二つ以上の送信機と受信機を使用して一度に多くのデータを送受信する無線システムのこと。 massive MIMOでは、100本以上のアンテナを組み込んで通信を行う見込みです。私たちは至近距離から指向性のある強い電磁放射線を浴びる危険性があるということです。

　５Ｇでは人工衛星を使った通信も計画されており、そこにも28GHz帯の電磁放射線が使われる予定です。

 

100㍍おきに５Ｇ基地局

 

　５Ｇを実現するためには、５Ｇ用基地局は約100㍍おきに設置する必要があります。

　政府は、先の「世界最先端デジタル国家創造宣言・官民データ活用推進基本計画」の中で、全国で設置されている約20万8000基の信号機を５Ｇの基地局として活用できるようにすることを盛り込んでいます。信号機のうち、通信機能をもち、集中制御されているものは全体の3割程度ですが、今後は全ての信号機に５Ｇ基地局を設置し、2025年度に全国展開の完了を目指すとしています。

　東京都でも、この５Ｇを早期に普及させようと、2019年8月29日、小池百合子都知事が「TOKYO Data Highway 基本戦略（Version.1）～UPDATE　TOKYO～」を発表しました。これは、都有施設を携帯電話事業者に開放し、手続きを簡素化して、５Ｇ基地局の整備を後押ししようというものです。

　開放される施設は、建物（東京ビッグサイト・国際フォーラム）、都道（約2200㌔㍍）、橋梁（約1200橋）、公園（約2000㌶）、バス停（都営バス停のうち、上屋付きで電気設備を有する分　約400カ所）、地下鉄出入口（都営地下鉄　106駅）、信号（都全域　約1万6000基）、地下道や地下街（新宿駅周辺、東京駅周辺、汐留等）、街灯（都道　約17万本）、電柱（都道・区市町村道約69万本）。これらに約100㍍おきに５Ｇ基地局が取り付けられるのです。

 

電磁放射線の「有害性」

 

　電磁放射線と生物との関係を1980年代から研究し、社会に警鐘を鳴らしてきた米国の医師ロバート・ベッカーは『クロス・カレント―電磁波・複合汚染の恐怖』（1993年刊）の中で、次のように指摘しています。

　「すべての異常な、人工的な電磁放射線は、その周波数に関係なく、同様の生理的影響をもたらす。これらの影響は、正常な機能を逸脱させ、明らかに、あるいは潜在的に有害である」と。

　彼が指摘する電磁放射線の「有害性」とは、次のようなものです。

　「成長中の細胞への影響（がん細胞の成長促進など）」「胎児（胚）の異常発育」「神経化学物質の変化（自殺のような異常行動を引き起こす）」「生理的周期（リズム）の変容」「ストレス反応（継続すると免疫システム機能の低下を招く）」「学習能力の低下」

　携帯電話やスマホなどから発せられる電磁放射線には、「発がんの可能性がある」と、2011年5月に、世界保健機関（ＷＨＯ）の専門組織である国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）も認めています。

　特に５Ｇで使われるミリ波は、波長が短くエネルギーが強いため、専門家からは皮膚ガンや失明の増加が指摘されています。

　欧州で最も早く2019年4月から５Ｇの商用サービスが始まったスイスでは、５Ｇによる健康被害が出ています。ジュネーブの中心部に住む2人の男性で、彼らは５Ｇの基地局が設置された直後から「不眠症」「耳鳴り」「頭痛」などに悩まされていると、週刊消費者雑誌『L’Illustre’』（ローザンヌで発行）はそのウェブサイト（2019年7月18日付記事「５Ｇでは、モルモットのように感じる」）で報じています。ちなみに、このスイス男性2人の症状は、日本で携帯電話基地局周辺に住む住民を悩ませている症状と全く同じです。

　日本でも５Ｇが開始されたら、どれほどの悪影響が人、動植物、生態系に及ぶかは未知数です。

 

電磁波過敏症が国民病に

 

　今、日本では約6％の人が電磁波過敏症（ＥＨＳ）を患っていると言われています。電磁波過敏症とは、電磁放射線の影響を受けて広範囲の臓器に「不具合」を起こす病気です。主な症状は、「倦怠感」「イライラ感」「不安感」「うつ症状」「頭痛」「耳鳴り」「頭鳴」「めまい」「平衡感覚障害」「鼻血」「睡眠障害」「呼吸困難」「鼻づまり（鼻水）」「心臓の痛み」「動悸」「集中力・記憶力の低下」「皮膚の湿疹・赤み」「関節・筋肉痛」などなど。

　症状が進むと、電磁放射線を発する携帯電話やパソコンはもちろん、家電製品にも近づけず、新幹線・電車・バスなどにも乗れなくなり、仕事はできず、社会生活をおくること自体が困難になります。

　そして、電磁波過敏症を患う人の約8割が化学物質過敏症（ＭＣＳ）を併発しています。症状は電磁波過敏症とほとんど同じです。現在の電磁放射線状況においてすら、約6％もの人が電磁放射線に苦しんでいます。この上さらに５Ｇによる電磁放射線量が上乗せされたら、電磁波過敏症の人が加速度的に増えるのは避けられないでしょう。

　100㍍おきに基地局ができ、どこにいてもミリ波などの電磁放射線を浴びる状況が日常化すれば、花粉症のように、電磁波過敏症が国民病となる日は近いかもしれません。

 

「５Ｇ停止」を求める世界的声明・署名

 

　2017年9月、36カ国180人以上の科学者と医師たちが、欧州委員会の当局者に対して「５Ｇ普及の一時停止を求める声明文」を出しています。

　彼らは、「これまで普及している３Ｇ、４Ｇ、Ｗｉ-Ｆｉなどの電磁放射線による健康影響は明らかである」とし、「これに５Ｇが加わることの安全性をまず確認すべきである」などを訴えています。そして、「ヒトの健康と環境に対する潜在的な危険性が、業界から独立した科学者たちによって完全に調査されるまで、５Ｇの普及を一時停止すること」を勧告しています。

　アメリカの研究者・活動家で、自らが電磁波過敏症患者でもあるアーサー・ファーステンバーグさんは、2018年、５Ｇの停止を求める「国際アピール地上と宇宙での５Ｇ廃止に向けて」を発表しました。

　アピール文は、「５Ｇにより、すでに配置された２Ｇ、３Ｇ、４Ｇ以上に、無線に利用できる範囲の電磁放射線への被曝が非常に大きく増加する。この電磁放射線は、人体、環境に対して有害と証明されている。５Ｇの展開・配置は、人類・環境に対する実験であり、国際法で犯罪と定義されている」として、人工衛星からの５Ｇを含む、５Ｇの展開・配置を止めるよう緊急に要求しています。

　この文書は30カ国に翻訳され、世界中の科学者や技術者、医師、医療関係者、獣医、養蜂家、研究者、市民団体、市民などから、2020年1月現在、19万100筆の署名を集めています。同アピール文は国連（ＵＮ）、世界保健機関（ＷＨＯ）、欧州連合（ＥＵ）、欧州評議会（ＥＣ）、各国政府に提出される予定です。

　2020年1月25日には、世界20カ国以上で５Ｇの導入停止を求める行動が行われ、同氏は国連でアピール文を読み上げ、ベルギーのブリュッセルでは５Ｇをテーマにした国際会議が開催される予定です。

　日本でも、この国際行動に連帯して1月24日、いのち環境ネットワークなどが主催して、アピール文の提出と、総務省・環境省・厚生労働省との意見交換が計画されています。

 

５Ｇ推進に「待った！」

　
　世界同時進行の５Ｇですが、海外には、その推進に「待った！」をかけている自治体があります。

　ベルギーの首都ブリュッセルでは、首都地域政府のセリーヌ・フレモー環境大臣が、「健康への恐れがある」「ブリュッセルの人々はモルモットではない」として、「５Ｇ導入をストップしている」と2019年3月31日に表明しています。ベルギーのワロン地域政府も、「５Ｇを展開する前に、健康と環境のリスクなどを調査する」ことを2019年9月に決定し、「電磁放射線に敏感な人たちのために電磁放射線から保護された場所も確保する」としています。

　スイスでも５Ｇに対する反対運動が起き、ヴォー、ジュネーブ、ヌーシャテル、ジュラの各州が「５Ｇの一時停止を検討・導入」。ヴォー州議会は2019年4月9日に「一時停止を求める決議」を採択しました。同国の反対運動は全国的な広がりをみせ、健康被害への懸念から「住民投票で５Ｇ問題を直接国民に問うべき」との声も上がっています。

　イタリアの首都ローマ市（19の区がある）では、12区が2019年3月、「市による５Ｇプロジェクトへの反対」を決議しています。

　米カリフォルニアの「ベイエリア」（世界有数のハイテク産業集積地）に位置する3自治体では、「住居地区における５Ｇ基地局の設置禁止」を決めています（2018年9月）。

　英国イングランド南部にあるトトネス町の議会は、「５Ｇ展開の一時停止」を2019年10月、決議しました。

　このように、世界では各自治体が、５Ｇ展開に「待った！」をかけています。

 

日本でも「直ちに停止」を

 

　「とにかく、５Ｇとは何かを広く知らせたい」「いつのまにか５Ｇアンテナが全国に設置され、知らない間に被害が広がるのを防ぎたい」

　すでに、５Ｇの被害を受けているのではないかと思われる小学生の存在を知ったことから、「何かをしなければ」「大人としての責任を果たさねば」と、長年環境問題に取り組んできた山田征さんと2人で、2019年7月に「５Ｇ問題を考える会」を立ち上げました。

　「まずは、知らせなくては始まらない」と、知らせる手段として署名活動を始めました。要望事項は次の３点です。

　◯５Ｇ（第五世代移動通信システム）をただちに停止してください。
　◯子どもたちの通学路へ５Ｇを設置しないでください。
　◯保育園・幼稚園や学校・教育施設、病院・介護施設などの周辺、住宅地には５Ｇを設置しないでください。

　2019年12月を締め切りのめどにしましたが、総務省への提出が2月半ばになりそうなため、まだ、署名は継続しています。署名用紙は鳥影社のホームページから印刷できます。また、ネット署名も（chang.org「５Ｇ〈第五世代移動通信システム〉をただちに停止してください」）行なっています。
　５Ｇの抱える問題を広く知らせるために、使ってもらえれば幸いです。