響灘の沿岸部一帯で、立て続けに大型洋上風力建設計画が浮上している。下関市豊浦町では陸から最短2㌔の海域に着床式の風車34基、総出力500㍋㍗の計画が動き出しており、17日から地元の各漁協や自治会に対して事業者が説明会をおこなった。また、長門市では向津具半島の先端にある川尻岬から約10㌔の沖合に、浮体式の洋上風力70基、総出力1㌐㍗と全国最大規模の計画があり、先月末には地元漁協に対して事業者が説明をおこなった。下関市安岡で前田建設工業が計画し、地元住民・漁業者の粘り強い反対によって“凍結”した洋上風力発電は総出力60㍗だったが、これまでよりも遙かに巨大な事業に響灘一帯が集中的に狙い撃ちされている。

 

　下関市豊浦町では、本州最西端の地毘沙ノ鼻の沖から湯玉沖にかけての海域に、1基当りの出力量14㍋㍗の最新鋭大型風車を合計34基設置し、原発1基分に相当する総出力500㍋㍗の大規模計画が浮上している。ドイツの再生可能エネルギー会社RWEの日本法人であるRWE Renewables Japan合同会社が事業を計画している。

 

　この計画は、直径約10㍍の支柱を水深30～60㍍の海底土壌に打設して埋め込む。海面からの高さは支柱が140～150㍍、ブレード（羽）の長さも合わせると260㍍にも及ぶ。この風車を1200～1300㍍おきに建設し、風車すべてから送電するための海底ケーブルを海底に敷設する。風車の運転期間は25年間となっている。

 

　事業計画区域【図１参照】は約46平方㌔㍍で、沿岸部から風車までもっとも近い場所で2㌔㍍、遠くて8・9㌔㍍だ。豊浦町沿岸の山口県漁協湯玉支店、小串支店、川棚支店、室津支店、黒井漁協と計五つの浜が有する共同漁業権海域【図２参照】の幅を目一杯利用する形だ。

 

　ここで図１と図２を見比べてみると、この洋上風力発電計画が、豊浦町から北側にある共同漁業権22号をこえないようきれいに線引きされていることがわかる。22号は豊北町の粟野、阿川、肥中、特牛、和久、矢玉、二見、島戸の各支店に免許されたものであるため、洋上風力事業が豊浦地区以外の漁協で問題にならないよう避けたと見てとれる。また、計画海域の南端は共同漁業権30号と31号が境界になっているように見える。共同漁業権31号は、豊浦地区の室津支店と、下関外海地区の吉母支店に免許されている。もしも計画範囲が31号に干渉すればこちらも豊浦だけの問題ではなくなるため、共同漁業権30号の範囲までにおさめようとする意図が見える。

 

　送電設備については現在検討中で場所変更の可能性があるとされているが、海底ケーブルの揚陸地点を川棚の漁協付近にもうけ、その付近に陸上変電所を1カ所設置する予定。風車から送られてくる電圧は通常6万6000㌾だが、この変電所で22万㌾まで昇圧させ、そこから既設の中国電力ネットワークの新山口変電所（美祢市）まで、16㌔㍍の架空送電線やそのための鉄塔を中国電力側が建設する。すでにRWEと中国電力との間では系統連絡申込書のなかで500㍋㍗の容量を確保しており、接続可能であることを確認済みだという。

 

　風車の建設によって地元の漁業活動にも影響がある。配布資料のなかには、風車の支柱を中心に半径200㍍より内側では操業ができないこと（漁法によっては距離について協議）、最大2㍍の深さに埋設された海底ケーブルを損傷しないことが条件として提示されている。

 

　RWEは洋上風力事業について、国の「再エネ海域利用法」にもとづいて進め、将来的には国が定める「促進区域」に指定してもらわなければ事業ができないと説明している。そして今後漁業者や自治会、地元との話し合いや説明会をおこなうなかで同意を得ながら下関市や山口県を通じて国に対して情報をあげていかなければならないため、時間がかかること、そのため風車が建って発電が始められるのは今から9～10年はかかることを説明している。

 

漁業者からは心配の声　　水産振興会は了承も

 

　RWEはこの洋上風力建設計画について、17日に湯玉、小串、川棚で、18日には室津、黒井と5つの浜で組合員に対して説明会をおこなった。もともと昨年12月に説明会をおこなう予定だったが、新型コロナの影響で実施を延期し、今回開催するに至った。

 

　18日に黒井漁村センター（涌田）でおこなわれた黒井漁協の説明会では、事業の概要とあわせて、来年初夏から秋の間に風車建設予定海域で計画している海底調査についての説明がおこなわれた。

 

　海底調査では、調査船から300~500㍍ほどラインを伸ばしてそこに調査器具を設置し、曳航しながら音波によって海底の地形や土壌を調べたり、金属探査機によって不発弾等の有無を調べる。調査期間は来年初夏から秋までの間に、2~3週間おこなう予定で、詳しい時期については各漁協と調整するという。

 

　説明を聞いた組合員からはまず、「なぜこの地域を風力建設のために選んだのか」との質問があり、選定した根拠についてRWEは、九州の北から鳥取に至るまでの日本海側海域では全体として年間を通じて風が強く、沖合では最低でも平均風速が7㍍あり、一定方向に吹いているため非常に風況が良いこと、さらに火山がないため着床式風力発電建設に向いた地盤であるためだとした。

 

　豊浦町沿岸の各漁協からなる「豊浦町水産振興会」に対して組合員から「水産振興会は説明を受けているのか」「水産振興会はある程度了解しているのか」との質問があった。これに対し水産振興会側は「役員会において了解している。しかし各浜の了解は得られていないので、説明をおこなってから結論を出していく」と答えた。豊浦町水産振興会では、昨年10月におこなわれた役員会において、前会長の下で豊浦町洋上風力建設事業について了解している。

 

　黒井漁協（黒井漁協は山口県漁協に合併していない）の川口組合長は「豊浦沿岸の県漁協支店でもこのままでは漁村は衰退するということでこの事業を進めようということになったと聞いている。県漁協組織の流れに沿って私たちも追認しようと考えている」とした。黒井漁協がおこなっている養殖業が厳しくなっていることなども訴え、「やみくもに賛成ということではないが、組合員のみなさんにもご理解いただきたい」と計画への推進を訴えた。組合員から「組合長は推進の立場でいっているのか」と問われると、「（推進）せざるをえないだろう。水温が何度上がったと思っているのか」と答えた。

 

　その他にも組合員からは、陸上でも風車が建って以後、イノシシやシカが里に下りてくるようになったことや、風車建設予定海域には良好な瀬があり、好漁場だが、海の中でも風車の振動などによって魚が逃げてしまうのではないかと心配する声もあった。

 

　これに対しRWEは、「北九州では実証実験をおこなっているが、そこでは魚が増えている。北九州の関係者は今では“風車が建ってくれた方が魚が増える”と喜んでいるということを聞いている。振動はないので魚礁効果が発揮されていると考えている。もしも日本で風車によって魚がいなくなるというデータがあれば、洋上風力は海を墓場にしてしまうことになる。そんなことがあっては大変だが、“世界でもそのような事例は一切ない”」と答えた。

 

　「安岡では洋上風力計画に対して8年間に及ぶ住民運動の結果、事業者の前田建設が事業の“凍結”を決めた。安岡であれだけ反対したものを、この地域ですんなり“いいですよ”というわけにもいかないのではないか。下関市のゆめタワー以上に巨大なものが海にでき、風車の間を縫うようにして航行しなければならなくなる」という意見に対しては「安岡の問題についても十分承知しているし、決して同じような過ちはしない。“風力には変わりないじゃないか”と思うかもしれないが、そこは安岡とは違うプロジェクトにしていきたい」と答えた。また、「安岡沖はたくさんの船が通るためどうしても岸に近い場所で建てなければならず、私たちの計画よりもかなり近い計画（1・5㌔㍍）だった」と話したが、豊浦沖の計画も沿岸から最短で2㌔㍍と近い場所での計画に変わりはなく、さらに事業規模は安岡の約九倍と比較にならないほどの事業である。

 

低周波の影響「研究中」　前例のない至近距離

 

　18日には黒井公民館で、19日には室津公民館、小串公民館、豊浦ふれあいセンター（宇賀）で地元住民に向けた説明会もおこなわれた。

 

　RWEが漁協組合員向けに配った資料は10㌻あったのに対し、住民向けに配られた資料は6㌻だけだった。参加した住民に対しては会場入り口で当然のようにページの少ない資料が配布されたが、その資料からは組合員向けの資料で示されていた風車の配置図や工事の内容、海底ケーブルを揚陸し、変電所や送電線を建設すること（検討中）について示された図などが丸ごと除かれていた。

 

　説明会のなかでは、どの会場でも反対する意見が大半を占めた。とくに安岡洋上風力発電計画のさいに大きな問題となり、反対運動の理由の一つとなった低周波の人体への影響を危惧する意見が目立ち、厚島を中心とする風光明媚な景観を地域住民が大切に守ってきたことへの思いを発言する住民も多かった。

 

　低周波被害を不安視する質問について、RWEのドイツ人担当者は「低周波についてはよくわからない部分があり、学術界でも議論が進められている最中で不明なところが多い。ただ、“低周波は問題があるのではないか”といわれるが、実際にドイツではクレームがないので測定データが集まっていない」と「安全」を強調した。だが、ヨーロッパでは豊浦町の計画と同規模の洋上風力は沿岸部から遠く離して設置しており、もっとも近いものでイギリスの10㌔㍍だ。

 

　さらに「どうやら稼働中の音から低周波音を導き出させるようなので、今後研究を進めていきたい。どういう具体的な状態が起こり得るのか、データを集めている段階なので、知見が集まったら報告したい」とし、いまだ研究中だと回答した。説明会のなかでより詳しい質問が出ると「私たちも音の専門家ではないので…」という場面もあったことから、参加者からは「安岡沖の風力発電計画では低周波が問題になって住民が反対していた。これだけ安岡で反対していて、なぜそこがはっきりしないのか」「“研究中”はないのではないか。安全だから日本でつくろうということだと思うので、ドイツの研究ではどうだったという説明をしてほしい。10㌔先にできないのであれば、この地域はふさわしくないのではないか」などの意見も出された。

 

　RWEは風力建設による住民へのメリットとして「豊浦町の財政に貢献する。固定資産税や法人税が地元に入る。公民館などの設備の維持・拡張、バスのサービス向上などに役立ててもらうことができる。30~40年と長期にわたって協力することができる」などと説明。漁師への補償については「工事期間中（約1年半を予定）に漁業者に操業を止めてもらうときには、個別に話し合い補償をしなければならない」とした。あくまで風力発電によって漁業権を潰すわけではないことから、漁業補償は一時的に漁業が制限されるさいに支払う場合があるという。

 

　参加者のある女性は「国の基準や研究の結果などというが、原発事故によってそんなものがあてにならないことだとわかる。風車を大量に建設することによって漁業にも観光業にも影響が出るはずだ。もし影響があっても、“直接的に関係がない”だとか、“研究の結果がない”などといわれるのは目に見えている。先ほど豊浦町に税金が入るといわれたが、下関市に入った税金がそのまま豊浦町に使われることなどない。公民館も削減する方向で進められている。なぜ電気の消費が少ないこの地域の自然をめちゃくちゃにしてまで開発する必要があるのか。なぜ私たちの自然が犠牲にならなければならないのかがわからない」と訴え、他の住民からも賛同の拍手があがった。

 

　室津地区に移住してきたという住民は、豊浦町は豊かな海辺で2000年の歴史があり、「室津」という言葉は1300年前からあることを指摘。年に一度の海岸掃除には多くの地域住民が参加し、この景観を大切に守っていることに驚いたことを語った。息子が漁師となり、孫もいることにふれ、「孫が親の後を継いで漁師になりたいという意識を持っているとしたら、祖父としては次世代まで“漁業ができる”という希望を残したい」とのべた。

 

　小串地区の女性は、「小串でもともと有名なのは白砂青松だが、白い砂浜もテトラポットがたくさんでき、砂も少なくなってきた。松も枯れていき、今宝だと思うのは厚島を背景とした景観だ。無機質な物が建って景観を崩すのが私には耐えられない。海岸沿いにある病院でも景観を眺めながら療養するのだろうと思う。小串や川棚の人が昔から大事にしてきたものを壊されるようで悲しい気持ちがする」とのべた。

 

　室津地区在住の男性は、「景観に配慮するといっても、もともとないものを建てるのだから、配慮のしようがない。10㌔沖に離すと水深が深くなるので風車を建てるのが技術的に難しいということは、この計画に無理があるということ。技術開発をしっかりして10㌔先に建てられるようになった時点で建設の話をすべきだ」と訴えた。

 

　まちづくりにかかわっているという男性は、「配置図を見て寒気がした。地元の川棚で育ち、響灘の風景が失われるのは非常に認めがたい」と語った。出身の川棚小学校の校歌に「霞む厚島　響灘」という歌詞があることを紹介し、この地域が好きでＵターンしたこと、世界的なピアニストであるアルフレッド・コルトーがほれこんだ厚島の背後の海域に風車が回っているという光景は受容しがたいとの思いを涙ながらに語り、「今一度計画を考え直してほしい」と訴えた。

 

　住民の一人は、「稼働中、音は住宅地まで聞こえるのか？　住民は何十年も共存しなければならない。嫌な思いをする人もいる」と質問した。RWEは「工場のように年中音がするわけではない」と説明。住民は、現在豊浦町内にもある陸上風車の近隣住民が、風車が横を向いているときはいいものの、正面に来るとゴンゴンと音がして眠れないと語っていることにふれ、「音が聞こえないことはないのではないか」とのべた。

 

　この他にも、住民からは「仮にデータはないとしても、風車によって健康被害を受けている人はたくさんいるはずだ。責任ある機関がしっかりと調査をしてほしい」「子育て世代に対して説明を十分におこなってほしい」「説明会の一週間前に住民に通知するのは遅い」「事前に配られたチラシにも説明資料にも事業者の連絡先が記載されていない。もっと透明性の高い形で責任を果たしてほしい」など厳しい意見があいついだ。また、各会場で地域の住民団体がイメージ図を作成して配布しており、「事業者の側で図面を作成して持ってくるのが基本だと思う」とした意見も多く出され、豊浦町全体のイメージ図とともに、各浜から見たさいにどの程度の風車が建つのかのイメージ図を作成して示すよう要望も出された。

 

　この豊浦風力発電事業はここ最近浮上したものではなく、10年以上前から、別の事業者と一部の漁業者のなかで漁協の経営難を理由にして迷惑料や補償金を収入とするために洋上風力を招いてきた経緯がある。その過程では、各浜の運営委員長に対して「組合員にはいうな」と口止めされるなど、多くの漁業者や組合員には知らされないまま裏で計画が進んできた。この度説明に来たRWEもすでに漁協の一部幹部とは何度も風力建設に向けての話し合いを重ねており、豊浦町水産振興会では洋上風力の推進を決めている。その「窓口」となっているのが、今年の春まで豊浦統括支店の支店長だった男性で、事業推進への熱心さからも「RWEに雇われているのではないか」ともいわれてきた。本人に真偽を問うたところ、「漁協などと話をしていくためのお手伝い」をしているのであり、「社員ではない」とのことだった。

 

　統括支店傘下の組合員のなかで昨年から問題になってきたのが、統括支店の赤字を理由にした負担金「運営費協力金」の徴収で、一人当り3万5000円を赤字補てんのために支払えというものだ。これまで漁協運営のことは一切詳らかにしてこなかった幹部たちが突然こうした負担金を半ば強引に徴収することに怒りも噴き出し、独裁的な体制が問題視され、今年春の選挙で運営委員長、支店長ともども失脚することになった。組合員からＮＯを突き付けられた者が、退職後も風力企業の「お手伝い」として走り回るという異様な状態となっている。

 

長門では浮体式で70基　　山大ベンチャー企業

 

　長門市では、油谷地区の向津具半島から最短で約10㌔の海域に、全部で70基の風車を建設する計画が浮上している【図３参照】。事業者は山口大学の研究推進機構（宇部市）内に本社を置く「ＭＯＴ総合研究所」だ。計画の規模は日本には他に例がないほどの最大規模となっており、風車70基、総出力は1㌐㍗。建設する海域は向津具半島の川尻岬から約10㌔の沖合で、設置面積は約150平方㌔㍍にも及ぶ。水深が50~150㍍あるため、風車を海底に設置する「着床式」ではなく、風車を海上に浮かべて係留チェーンとアンカーによって固定する「浮体式」でおこなう。海上に浮かべる風車は高さが250㍍、ブレード（羽）の直径だけでも220㍍になる。

 

　ＭＯＴ研究所は、「2026年度には着工したい」としており、完成はそれから5年後の2031年頃を目指している。同研究所は、長門市議会や地元の漁協への事業説明を開始しており、先月30日には長門統括支店傘下の14支店の運営委員長及び支店長が集まる場で説明をおこなった。長門市内の各漁協支店では今後、組合員集会を開き組合員に対して事業の説明を順次おこなっていくという。

 

　長門市内の水産業関係者によると、洋上風力計画海域周辺は長門市だけでなく萩市や下関市からも漁業者がやってきて漁をする場所でもあるという。そこでは小型底曳き網、棒受け網、巻き網、延縄、一本釣りなどさまざまな漁法によって漁業が営まれており、事業が予定されている海域には約30年前に設置した巨大な人工漁礁もある。周辺の海域のなかでも潮の流れが良く、魚が集まりやすい場所だからこそ魚礁が設置してあり、これほど大規模な風車建設は長門市だけでなく他の地域の漁業者の生活にも大きくかかわる問題となる。そのため漁協関係者の間でも「まだ詳しい情報はあまり地元の漁師には伝わってきていないが、長門だけで片がつく問題ではない」と話題になっている。

 

　そもそも長門での洋上風力計画については、11月30日に地元の漁協に対して事業者が説明をおこなうよりも先に、11月中旬には萩統括支店の運営委員長に対して説明をしていたことがわかっている。このとき萩の運営委員長は「とても組合員に説明できるような話ではない。賛成できない」と反対の意向を伝えている。

 

　さらにこの計画は長門市が積極的に推進・誘致でかかわっていることも関係者の間で語られている。長門の漁協関係者への説明がある前から、長門市以外の周辺の漁協関係者のところに、市の職員と事業者が事業の説明をして歩いていたことも話題になっていた。
　地域の暮らしや景観、健康を思い、地域の将来を大規模洋上風力開発に委ねることに危機感を覚える住民は多い。こうした住民の切実な声を反映し、地域全体の問題として議論を進めていくことが求められている。

 

　豊浦町にせよ長門市にせよ、響灘の海域でこれほど大規模な開発をおこなうとなれば、当然一部の地域や漁業者のみに限った話で済む問題ではない。