著者は東京農業大学客員教授。人間は１カ月間何も食べなくても死なないが、水がなければ１週間も持たない。つまり人類は水なしでは生きていくことができない。水は人類共通の財産で、本来公共のものである。そして今後、世界人口が増えていくにつれて、食料とともに水がとても貴重な資源になるといわれている。そこに目を付けたグローバル大企業が、その水をビジネスの対象にして世界各地で利益を追求しており、その結果、安全な水をもっとも必要とする地域に水がないという事態を生んでいることを明らかにしている。

　水は限られた資源である。地球上の水の量は、およそ１４億立方㌔あるが、そのうちの９７・５％は海水であり、淡水は２・５％である。そしてこの淡水の大部分は南極と北極地域の氷として存在しており、地下水をはじめ河川や湖、沼にある淡水は地球上の水の０・８％である。著者によれば、地球上に存在する水を風呂桶一杯の水と仮定すると、人間が自由に使える水はわずか一滴にすぎないという。

　しかもこの限られた資源である水が、公平に分配されていない。今世界で、安全な飲料水に接することができない人たちがおよそ１１億人いる。それは、食料の分配の不公平さと共通している。現在、世界で１年間に収穫される穀物は、コメ、小麦、大麦、トウモロコシ、コウリャンなどの総量は約２５億㌧あり、他方で地球上の人口は７５億人だから、単純計算で１人当たり３３３㌔になり、公平に分配すれば誰も餓死することはない。ところが世界には８億人にのぼる栄養失調や餓死寸前の人たちがいる。

　今後、世界の人口は増え続け、２０２５年には８３億人に達するとの予測がある。しかも人口が増える地域は圧倒的に途上国だ。そのとき、水は誰もがほしがる貴重な資源になる。そこにつけこもうと、２０～３０年前からさまざまなウォーター・ビジネスが動き始めた。

　淡水をボトル・ウォーターにして販売する商売がヨーロッパで発達し、その後アメリカ、次いで日本を中心とするアジアに広がった。さらにヴェオリアなどのコングロマリットが各国の水道事業を請け負って利益を追求する動きがあらわれた。

アメリカ　コカコーラ社に住民が直接抗議

　１９９０年代の終わり頃、アメリカではコカ・コーラ社（アメリカ）、ペプシコ社（アメリカ）、ネスレ社（スイス）の３大メーカーが主導権を握り、健康志向に便乗して、ボトル・ウォーターの大量生産・大量消費を始めた。

　だがその結果、大企業が競って地下水を汲み上げるようになると、地下水の枯渇を心配し地域の生態系が乱されるのを警戒する地域住民が、これにストップをかける行動を全米各地で開始している。アメリカでは、地下水はどの深さまででもその地権者に権利があるとみなされている。その権利を行使することで周辺の住民に迷惑をかけたとき、それを調整する法律はない。ボトル・ウォーターの歴史も新しいので、こうした企業活動を規制する法整備が追いついていないのだ。だから住民は直接行動で企業に抗議している。

グローバル企業　インド国内の３０００業者追い落す

　するとグローバル企業は、次の狙いを発展途上国に定めた。著者は、アメリカの水ビジネスの仕掛け人、ボトル・ウォーターの総合コンサルタントの行動を紹介している。彼は「ボトル・ウォーター業者にとって、インドはもっともうまみのある市場だ。進出しない手はない。こんなに水事情が悪いところで、１０億人の喉を潤すだけの水を政府だけで供給するなんて、とてもできっこない」といい、３０００社ともいわれる先行するインド国内の水事業者を追い落とすため、次のような策略を巡らせた。

　まず、インドで一番大きな消費者団体に代表的なボトル・ウォーター・ブランドの品質調査をさせ、ほとんどのブランドから不純物を発見した。ひどいケースでは、ヒ素が検出されたり、アルミニウムが見つかったものもあった。次に米国の専門家の力も借り、インド政府に欧米並の安全基準の導入を働きかけた。それはすべてのボトル・ウォーター業者に、５０項目をこえる水質検査を義務づけるものだった。こうしてボトル・ウォーターのグローバル企業が途上国の企業を一呑みにした。

　もちろんそれはインド人の健康や生命を思いやってのことではなく、あくまで企業のもうけのための行動だった。

　コカ・コーラ社は、価格破壊をやってまで日本のボトル・ウォーター市場になぐりこみをかけ、日本の清涼飲料水市場のシェアトップを維持している。その一方で、グローバル企業はアフリカにはあまり関心を示さない。なぜならアフリカには金がないからだ。本当は清潔な水を世界の中で一番必要としている地域なのに。

　水という公共的な性格を持つものを、ビジネスの道具にすることがいかに非人道的であるかが浮き彫りになる。

　（岩波新書、２４３ページ、定価７８０円＋税）